総合商社ランキング！大手の売上・年収の比較一覧【2025年】

「商社のランキングが知りたい！」

「商社の年収や売上はどれくらい？」

商社は就活生の花形とも言われており、平均年収が高いので求職者から人気が高い企業です。希望先の商社の売上や年収がどれくらい高いのか気になりますよね。

そこで、この記事では商社の売上・年収ランキングを紹介します。大手総合商社の詳細や最新動向、求めている人物像なども解説しているので参考にしてください。

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総合商社とは？

総合商社とは、幅広い産業分野で原材料や加工品、サービスなどあらゆる商材を扱っている企業です。インスタント食品といった身近なものから、航空機やインフラなどの大規模なものまで手掛けています。

総合商社の主なビジネスモデルは売り手と買い手の仲介役として収益を上げる「トレーディング」と、ほかの企業へ資金や人材を提供して資産価値を高める「投資事業」の2つです。

総合商社はメーカーと混同されやすい企業ですが、大きな違いは自社で商品を製造しているか否かです。総合商社は他社から商品を仕入れて販売するのに対して、メーカーは自社で製品を製造して他社へ卸します。

総合商社の事業内容

トレーディング

トレーディングとは、仲介役として売り手と買い手を繋ぐ仕事のことです。売値と買値の差額「マージン(利ざや)」や「コミッション(仲介手数料)」をもとに収益を上げます。

総合商社では商材を右から左へ受け渡すだけでなく、輸送手段の手配や購入代金の立替え、販路開拓のための情報提供など、様々な付加価値を提供しています。

事業投資

事業投資とは企業に資金や人材の投資、株の買収などをおこない資産価値を上げて収益を得るビジネスモデルのことです。キャピタルゲイン(資産価値の上昇による利益)やグループ会社としてのシナジー効果で収益を上げます。

キャピタルゲインの例として、総合商社がある企業の株を5,000万円購入したとします。その後、株価が8,000万円まで値上がりをして売却した際の差額の3,000万円がキャピタルゲインの利益です。

グループ会社のシナジー効果としては伊藤忠商事を例にします。一部株式を取得した大手コンビニ「ファミリーマート」でグループ会社の食品専門商社「日本アクセス」を使うことで、両社の企業価値を上げています。

総合商社と専門商社の違い

	扱う商材	事業内容
専門商社	特定の分野に特化	・トレーディング
総合商社	幅広く取り扱う	・事業投資 ・トレーディング

総合商社と専門商社の大きな違いは扱う商材や分野の幅です。総合商社はあらゆる分野を幅広く手掛けていますが、専門商社は特定のジャンルに特化して商材を扱っています。

専門商社の例として、食品分野に特化した「三菱食品」や、燃料・エネルギー事業を手掛けている「伊藤忠エネクス」などがあげられます。

また、専門商社は事業投資をおこなっていない場合が多いです。事業投資には大きな資本力が必要なため、事業領域が狭い専門商社の規模では取り組みが難しいためです。

総合商社は日本にしかない独自の業態

総合商社は日本にしかない独自の業態です。日本は島国のため貿易が元々盛んでした。さらに、第二次世界大戦以降の経済活性化によって、綿や鉄など素材の需要が高まり日本で総合商社が生まれました。

総合商社は海外には存在しない特殊な業態のため、海外では「Sogo shosha」と訳されています。

5大商社・7大商社・10大商社とは

5大商社とは

5大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事」の5つの総合商社をまとめた呼び方です。5大商社は歴史が古く、事業規模が大きいため他の総合商社とは分けて称されます。

とくに三菱商事、三井物産、住友商事は、戦前の財閥の流れを汲む老舗の総合商社です。5大商社の中でも就職難易度がさらに高く、内定を勝ち取るためには徹底的な企業分析や面接対策が必要です。

7大商社とは

7大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事・豊田通商・双日」の7つの総合商社をまとめた呼び方です。豊田通商と双日はビジネス規模が5大商社よりも小さいため、分けて称されています。

ただ、ビジネス規模が小さいからといって、豊田通商や双日が5大商社よりも劣っているとは言い切れません。

2022年度に豊田通商は住友商事と丸紅を上回る売上を出しました。また、双日は2004年に創設された新しい総合商社なので若手への裁量権を多く持たせており、5大商社よりも早期で大きな仕事に携われる可能性が高いです。

10大商社とは

10大商社とは「三菱商事・三井物産・伊藤忠商事・丸紅・住友商事・日商岩井・トーメン・ニチメン・安宅産業」の10社をまとめた呼び方で、1970年前半まで使われていました。

1977年に安宅産業は破綻により伊藤忠商事に吸収合併されています。2004年には日商岩井とニチメンが合併したため双日が設立されました。

2006年には自動車分野に特化していた専門商社の豊田通商がトーメンとの合併により、事業領域が広がったため7大商社の1社として数えられています。

商社への転職は狭き門

商社への転職は狭き門で、大手ほど採用の難易度が高いです。中途採用の募集がそもそも少なく、転職希望者も多いからです。求められるスキルも会社によって多種多様です。

キャリアアップに興味があれば「転職エージェント」を利用するのがおすすめです。商社や大手企業は、転職エージェントを通して時期を問わず採用をおこなっている場合があります。

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商社売上ランキング

企業名	売上高	売上高前年比	当期純利益	当期純利益前年比	種類
三菱商事	19兆5,676億円	▲9.29%	9,640億円	▲18.35%	総合商社
伊藤忠商事	14兆299億円	0.60%	8,519億円	0.86%	総合商社
三井物産	13兆3,249億円	▲6.86%	1兆,630億円	▲5.98%	総合商社
豊田通商	10兆1,889億円	3.46%	3,314億円	16.65%	総合商社
丸紅	7兆2,505億円	▲21.11%	4,714億円	▲13.19%	総合商社
住友商事	6兆9,103億円	1.36%	3,863億円	▲31.66%	総合商社
伊藤忠丸紅鉄鋼	3兆7,424億円	1.31%	923億円	▲14.46%	専門商社 (鉄鋼)
メディパル ホールディングス	3兆5,587億円	5.91%	414億円	6.70%	専門商社 (医薬品)
アルフレッサ ホールディングス	2兆8,585億円	6.03%	295億円	14.79%	専門商社 (医薬品)
阪和興業	2兆4,319億円	▲8.86%	384億円	▲25.44%	専門商社 (鉄鋼)
双日	2兆4,146億円	▲2.63%	1,007億円	▲9.44%	総合商社
スズケン	2兆3,864億円	3.09%	290億円	42.86%	専門商社 (医薬品)
メタルワン	2兆3,544億円	▲1.74%	350億円	▲22.57%	専門商社 (鉄鋼)
国分 グループ本社	2兆1,573億円	4.30%	174億円	10.13%	専門商社 (食品)
三菱食品	2兆763億円	3.99%	225億円	31.58%	専門商社 (食品)
日本アクセス	1兆9,893億円	6.75%	203億円	27.67%	専門商社 (食品)
メディセオ	1兆8,008億円	3.90%	148億円	▲4.52%	専門商社 (医薬品)
東邦 ホールディングス	1兆4,767億円	6.08%	206億円	51.47%	専門商社 (医薬品)
加藤産業	1兆1,698億円	6.41%	144億円	20.00%	専門商社 (食品)
PALTAC	1兆1,519億円	4.33%	206億円	7.29%	専門商社 (化粧品、日用品)
岡谷鋼機	1兆1,119億円	15.58%	236億円	0.43%	専門商社 (鉄鋼)
マクニカ ホールディングス	1兆287億円	▲0.05%	480億円	17.07%	専門商社 (電子、半導体品)
兼松	9,859億円	8.17%	232億円	25.41%	総合商社
伊藤忠エネクス	9,633億円	▲4.81%	138億円	0.00%	専門商社 (燃料、エネルギー)
あらた	9,441億円	5.89%	103億円	25.61%	専門商社 (化粧品、日用品)
長瀬産業	9,001億円	▲1.39%	224億円	▲5.08%	専門商社 (化学品)
岩谷産業	8,478億円	▲6.44%	473億円	47.81%	専門商社 (燃料、エネルギー)
稲畑産業	7,660億円	4.13%	200億円	3.09%	専門商社 (電子、半導体品、化学品)
伊藤忠食品	6,724億円	4.59%	65億円	35.42%	専門商社 (食品)
三愛オブリ	6,595億円	1.81%	112億円	2.75%	専門商社 (燃料、エネルギー)
キヤノン マーケティング ジャパン	6,539億円	7.30%	393億円	7.97%	専門商社 (機械)
KPPグループ ホールディングス	6,444億円	▲2.30%	106億円	▲32.48%	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
神鋼商事	5,914億円	1.13%	91億円	0.00%	専門商社 (鉄鋼)
バイタル ケーエスケー ホールディングス	5,874億円	1.05%	58億円	20.83%	専門商社 (医薬品)
東レ インターナショナル	5,814億円	▲9.38%	215億円	49.31%	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
カメイ	5,722億円	3.81%	101億円	18.82%	専門商社 (燃料、エネルギー)
加賀電子	5,426億円	▲10.76%	203億円	▲11.74%	専門商社 (電子、半導体品)
日本紙パルプ商事	5,342億円	▲2.02%	103億円	▲59.29%	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
ユアサ商事	5,265億円	4.30%	118億円	18.00%	専門商社 (機械)
レスター	5,124億円	5.19%	70億円	0.00%	専門商社 (電子、半導体品)
山善	5,068億円	▲3.87%	64億円	▲48.80%	専門商社 (機械)
JFE商事	4,882億円	▲5.39%	236億円	▲21.85%	専門商社 (鉄鋼)
日立ハイテク	4,748億円	2.73%	643億円	29.12%	専門商社 (電子、半導体品)
スターゼン	4,105億円	▲3.43%	75億円	1.35%	専門商社 (食品)
トーメンデバイス	3,706億円	▲11.25%	20億円	▲59.18%	専門商社 (電子、半導体品)
ミスミ グループ本社	3,676億円	▲1.47%	281億円	▲17.84%	専門商社 (機械)
ハピネット	3,504億円	14.06%	65億円	85.71%	専門商社 (玩具)
シナネン ホールディングス	3,482億円	1.75%	▲10億円	▲350.00%	専門商社 (燃料、エネルギー)
セントラル フォレスト グループ	3,480億円	5.84%	22億円	15.79%	専門商社 (食品)
大木ヘルスケア ホールディングス	3,346億円	9.92%	22億円	4.76%	専門商社 (医薬品)
西本Wismettac ホールディングス	3,289億円	9.34%	▲11億円	▲117.74%	専門商社 (食品)
三谷商事	3,247億円	1.41%	181億円	22.30%	専門商社 (燃料、エネルギー)
ミツウロコグループ ホールディングス	3,090億円	▲4.54%	91億円	18.18%	専門商社 (燃料、エネルギー)
蝶理	3,076億円	▲6.59%	96億円	18.52%	専門商社 (繊維、紙、パルプ、化学品)
トラスコ中山	2,950億円	10.03%	160億円	31.15%	専門商社 (機械)
リョーサン菱洋 ホールディングス	2,770億円	▲14.93%	47億円	▲48.91%	専門商社 (電子、半導体品)
ほくやく・竹山 ホールディングス	2,753億円	4.88%	21億円	▲22.22%	専門商社 (医薬品)
佐藤商事	2,739億円	▲0.40%	64億円	4.92%	専門商社 (鉄鋼)
RYODEN	2,590億円	▲0.50%	57億円	7.55%	専門商社 (電子、半導体品)
マルイチ産商	2,548億円	3.28%	15億円	25.00%	専門商社 (食品)
トーホー	2,449億円	13.64%	79億円	102.56%	専門商社 (食品)
東京エレクトロン デバイス	2,428億円	1.04%	99億円	13.79%	専門商社 (電子、半導体品)
丸文	2,364億円	4.56%	34億円	▲34.62%	専門商社 (電子、半導体品)
立花エレテック	2,310億円	1.67%	84億円	7.69%	専門商社 (電子、半導体品)
豊島	2,202億円	▲2.05%	80億円	42.86%	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
豊通マシナリー	2,036億円	15.09%	82億円	34.43%	専門商社 (機械)
ワールド	2,023億円	▲5.56%	67億円	19.64%	専門商社 (アパレル)
帝人フロンティア	2,004億円	▲0.69%	38億円	22.58%	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
エレマテック	1,944億円	▲18.90%	53億円	▲30.26%	専門商社 (電子、半導体品)
サンゲツ	1,898億円	7.84%	142億円	1.43%	専門商社 (インテリア)
第一実業	1,877億円	22.20%	74億円	17.46%	専門商社 (機械)
新光商事	1,758億円	▲1.79%	31億円	▲34.04%	専門商社 (電子、半導体品)
アルコニックス	1,749億円	▲1.91%	15億円	▲72.22%	専門商社 (電子、半導体品)
東海澱粉	1,740億円	3.20%	38億円	100.00%	専門商社 (食品)
ラクト･ジャパン	1,709億円	7.96%	31億円	55.00%	専門商社 (食品)
サンワテクノス	1,661億円	▲8.23%	50億円	▲7.41%	専門商社 (電子、半導体品)
明和産業	1,582億円	1.02%	27億円	58.82%	専門商社 (化学品)
CBグループ マネジメント	1,472億円	6.13%	20億円	25.00%	専門商社 (化粧品、日用品)
GSIクレオス	1,461億円	11.53%	20億円	17.65%	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
東京青果	1,411億円	16.13%	26億円	18.18%	専門商社 (食品)
三信電気	1,401億円	▲13.04%	27億円	▲28.95%	専門商社 (電子、半導体品)
三洋貿易	1,292億円	7.22%	79億円	12.86%	専門商社 (化学品)
オプティマス グループ	1,239億円	125.68%	28億円	21.74%	専門商社 (中古自動車)
ユアサ･フナショク	1,195億円	1.44%	27億円	145.45%	専門商社 (食品)
木徳神糧	1,189億円	3.57%	17億円	21.43%	専門商社 (食品)
カナデン	1,162億円	9.21%	34億円	21.43%	専門商社 (電子、半導体品)
正栄食品工業	1,152億円	5.21%	31億円	10.71%	専門商社 (食品)
尾家産業	1,113億円	17.41%	30億円	87.50%	専門商社 (食品)
西華産業	867億円	▲7.07%	44億円	▲12.00%	専門商社 (機械)
ヤギ	828億円	▲4.17%	20億円	100.00%	専門商社 (アパレル)
スタイレム 瀧定大阪	792億円	2.99%	–	–	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
東京産業	650億円	▲0.61%	▲15億円	▲69.39%	専門商社 (機械)
瀧定名古屋	612億円	▲3.16%	–	–	専門商社 (アパレル)
タキヒヨー	577億円	▲6.63%	7.6億円	▲371.43%	専門商社 (アパレル)
丸紅エネルギー	366億円	9.25%	20億円	0.00%	専門商社 (燃料、エネルギー)
西川計測	364億円	14.11%	25億円	66.67%	専門商社 (機械)
昭栄薬品	225億円	▲8.16%	4.9億円	2.08%	専門商社 (化学品)
三共生興	212億円	8.72%	22億円	0.00%	専門商社 (アパレル)

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※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

商社の売上ランキング1位は三菱商事です。20223年度の売上高は19兆5,576億円で、2位の三井物産よりも5.5兆円以上高いです。

また、商社の売上ランキング1～6位を総合商社が占めています。例えば、伊藤忠商事や豊田通商、丸紅などです。

専門商社では「鉄鋼」を手掛ける伊藤忠丸紅鉄鋼や阪和興業、メディパルホールディングスやアルフレッサホールディングスといった「医薬品」が専門の企業が上位にランクインしました。

売上高は金額だけでなく前年度からの変化を理解しよう

商社の売上高を比較する際は、最新の金額だけでなく前年度からの変化を理解することが重要です。三菱商事はランキング1位ですが、前年度から9.29％の下落で2兆円も減少しています。

豊田通商や兼松は三菱商事と比較すると規模は劣りますが、売上高・当期純利益は前年度から増加しています。最新の売上高が高いほど成長している企業とは限りません。

主要事業別の売上高や世界の地域別の業績を確認することで、商社ごとの売上の課題を理解できます。また、各商社がどの分野に強みを持っているのかもわかります。

商社年収ランキング

企業名	平均年収	平均年収前年比	平均勤続年数	平均年齢	従業員数	種類
三菱商事	2,090万円	7.79%	18.3年	42.7歳	5,421人	総合商社
三井物産	1,899万円	6.51%	17.9年	42.3歳	5,419人	総合商社
マクニカ ホールディングス	1,888万円	9.83%	21.9年	51.5歳	35人	専門商社 (電子、半導体品)
住友商事	1,758万円	9.53%	18.4年	43.1歳	5,020人	総合商社
伊藤忠商事	1,753万円	1.33%	18.2年	42.3歳	4,098人	総合商社
丸紅	1,654万円	3.83%	17.9年	42.4歳	4,337人	総合商社
豊田通商	1,262万円	6.95%	17.1年	43.2歳	2,607人	総合商社
双日	1,247万円	3.23%	15年	41.4歳	2,513人	総合商社
西本Wismettac ホールディングス	1,229万円	10.22%	5.1年	43.7歳	59人	専門商社 (食品)
ミツウロコグループ ホールディングス	1,171万円	8.73%	7年	43.1歳	20人	専門商社 (燃料、エネルギー)
長瀬産業	1,095万円	0.46%	15.7年	41.8歳	975人	専門商社 (化学品)
三洋貿易	1,055万円	3.23%	9.02年	40.07歳	288人	専門商社 (化学品)
西川計測	1,043万円	10.60%	16.9年	42.3歳	408人	専門商社 (機械)
東京エレクトロン デバイス	1,022万円	12.56%	14.6年	45.7歳	1,038人	専門商社 (電子、半導体品)
兼松	1,009万円	▲16.20%	13.2年	38.4歳	812人	総合商社
伊藤忠エネクス	993万円	4.31%	16年	41.8歳	505人	専門商社 (燃料、エネルギー)
オプティマス グループ	975万円	2.63%	4.58年	49.4歳	35人	専門商社 (中古自動車)
岩谷産業	970万円	3.08%	15.3年	39.6歳	1,321人	専門商社 (燃料、エネルギー)
蝶理	963万円	4.11%	13.6年	40.2歳	343人	専門商社 (繊維、紙、パルプ、化学品)
三愛オブリ	959万円	28.21%	16.6年	40.7歳	376人	専門商社 (燃料、エネルギー)
第一実業	937万円	4.23%	11.3年	40.4歳	623人	専門商社 (機械)
稲畑産業	928万円	1.64%	13.6年	41.4歳	630人	専門商社 (電子、半導体品、化学品)
東京産業	925万円	10.25%	14.5年	44.7歳	317人	専門商社 (機械)
西華産業	922万円	6.96%	16.1年	42.1歳	346人	専門商社 (機械)
KPPグループ ホールディングス	921万円	7.97%	12年	46.1歳	52人	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
神鋼商事	919万円	2.68%	14.5年	39.2歳	457人	専門商社 (鉄鋼)
岡谷鋼機	894万円	3.59%	14.2年	39.2歳	678人	専門商社 (鉄鋼)
トーメンデバイス	894万円	▲4.89%	12.3年	46.5歳	111人	専門商社 (電子、半導体品)
加賀電子	890万円	▲1.00%	14.5年	43.3歳	549人	専門商社 (電子、半導体品)
日本紙パルプ商事	869万円	7.95%	20年	44歳	713人	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
昭栄薬品	868万円	2.24%	17.8年	46.3歳	57人	専門商社 (化学品)
佐藤商事	856万円	1.30%	13.9年	43.5歳	655人	専門商社 (鉄鋼)
ラクト･ジャパン	854万円	4.27%	8.1年	37.4歳	139人	専門商社 (食品)
ミスミ グループ本社	853万円	▲9.06%	6.3年	39.8歳	605人	専門商社 (機械)
阪和興業	849万円	▲3.96%	12年	37.8歳	1,656人	専門商社 (鉄鋼)
アルコニックス	848万円	2.79%	9.1年	43.1歳	215人	専門商社 (電子、半導体品)
三谷商事	841万円	2.69%	17.9年	42.2歳	454人	専門商社 (燃料、エネルギー)
立花エレテック	839万円	6.74%	17.2年	43.2歳	855人	専門商社 (電子、半導体品)
キヤノン マーケティング ジャパン	827万円	▲0.96%	25年	48.7歳	4,510人	専門商社 (機械)
セントラル フォレスト グループ	814万円	7.67%	13.7年	40.2歳	39人	専門商社 (食品)
新光商事	810万円	▲1.34%	15.25年	43.11歳	359人	専門商社 (電子、半導体品)
ユアサ商事	806万円	3.33%	12.5年	38.7歳	1,184人	専門商社 (機械)
メディパル ホールディングス	800万円	1.65%	19.1年	47.9歳	183人	専門商社 (医薬品)
ヤギ	795万円	12.13%	15.1年	39.8歳	261人	専門商社 (アパレル)
ハピネット	792万円	7.17%	13.2年	39.1歳	408人	専門商社 (玩具)
山善	787万円	▲2.11%	13.8年	39.4歳	1,796人	専門商社 (機械)
リョーサン菱洋 ホールディングス	786万円	17.84%	16年	43.7歳	589人	専門商社 (電子、半導体品)
レスター	775万円	▲1.52%	8年	42.8歳	118人	専門商社 (電子、半導体品)
カナデン	773万円	1.71%	17.3年	42.8歳	596人	専門商社 (電子、半導体品)
エレマテック	772万円	▲11.06%	12.1年	41.1歳	505人	専門商社 (電子、半導体品)
サンゲツ	772万円	13.70%	15.7年	37.7歳	1,238人	専門商社 (インテリア)
アルフレッサ ホールディングス	766万円	10.06%	16.8年	45.2歳	51人	専門商社 (医薬品)
丸文	751万円	▲6.48%	16.5年	44.3歳	615人	専門商社 (電子、半導体品)
明和産業	742万円	▲1.46%	16.9年	43歳	193人	専門商社 (化学品)
サンワテクノス	722万円	▲3.22%	12.9年	38.7歳	610人	専門商社 (電子、半導体品)
トラスコ中山	720万円	8.76%	15.2年	39.7歳	1,661人	専門商社 (機械)
尾家産業	720万円	18.81%	15.1年	40.6歳	734人	専門商社 (食品)
加藤産業	719万円	2.57%	15.03年	40.47歳	1,127人	専門商社 (食品)
GSIクレオス	714万円	4.08%	15.7年	41.9歳	295人	専門商社 (繊維、紙、パルプ)
シナネン ホールディングス	712万円	▲5.94%	9.7年	43.5歳	122人	専門商社 (燃料、エネルギー)
三菱食品	711万円	2.89%	19.6年	44.8歳	4,012人	専門商社 (食品)
三信電気	710万円	0.71%	16.6年	42.1歳	430人	専門商社 (電子、半導体品)
スズケン	705万円	15.20%	21.8年	47.1歳	3,176人	専門商社 (医薬品)
CBグループ マネジメント	682万円	▲0.44%	19.7年	50.7歳	35人	専門商社 (化粧品、日用品)
伊藤忠食品	672万円	0.00%	16.5年	41.3歳	894人	専門商社 (食品)
RYODEN	667万円	▲5.79%	17.7年	44.2歳	996人	専門商社 (電子、半導体品)
PALTAC	666万円	3.58%	18.7年	45.4歳	2,237人	専門商社 (化粧品、日用品)
木徳神糧	664万円	4.24%	15.72年	42.47歳	276人	専門商社 (食品)
スターゼン	661万円	3.44%	13年	39.8歳	1,222人	専門商社 (食品)
トーホー	654万円	8.28%	16.9年	43.9歳	104人	専門商社 (食品)
正栄食品工業	650万円	1.56%	13.6年	39.4歳	348人	専門商社 (食品)
マルイチ産商	639万円	11.52%	16.1年	40.5歳	523人	専門商社 (食品)
カメイ	635万円	20.49%	14.2年	40.4歳	1,501人	専門商社 (燃料、エネルギー)
バイタル ケーエスケー ホールディングス	627万円	16.76%	5.8年	47.6歳	54人	専門商社 (医薬品)
東邦ホールディングス	608万円	1.16%	18.4年	47.3歳	192人	専門商社 (医薬品)
あらた	597万円	5.29%	18.9年	42.9歳	1,965人	専門商社 (化粧品、日用品)
三共生興	590万円	▲8.24%	10年	36.1歳	40人	専門商社 (アパレル)
大木ヘルスケア ホールディングス	581万円	5.06%	20.3年	49.1歳	13人	専門商社 (医薬品)
ほくやく・竹山 ホールディングス	528万円	1.15%	14.7年	44.5歳	58人	専門商社 (医薬品)
ワールド	484万円	▲3.39%	16.8年	43.1歳	260人	専門商社 (アパレル)
ユアサ･フナショク	483万円	3.65%	19年	43.1歳	225人	専門商社 (食品)
タキヒヨー	478万円	4.14%	13.4年	42.4歳	537人	専門商社 (アパレル)

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※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

商社の年収ランキング1位は三菱商事です。2023年度の平均年収は2,090万円で、2位の三井物産より200万円以上も稼いでいます。

売上ランキング51位だった専門商社の西本Wismettacホールディングスは、年収ランキングでは9位まで上がり1,229万円でした。企業の平均年収は売上高のほかに従業員数や利益率など様々な要因で決まるためです。

商社の年収が高い理由

商社の年収が高いのは上記の3つの理由が上げられます。最も特徴的なのは「在庫を持たないビジネスモデル」です。メイン事業のトレーディングや投資は、自社で在庫を抱える必要がありません。

在庫を抱える必要がなければ、商品を保管する倉庫の設備や人件費なども不要です。商品を販売するための広告費もかからないので、大幅にコストを削減できます。

他社よりも効率的に利益をあげられるので、従業員に高額の給与を還元できます。また、海外赴任の手当や仕事の難易度が高いことも、商社が高収入を得られる要因の1つです。

大手総合商社一覧

企業名	売上高	売上高前年比	当期純利益	当期純利益前年比
三菱商事	19兆5,676億円	▲9.29%	9,640億円	▲18.35%
伊藤忠商事	14兆299億円	0.60%	8,519億円	0.86%
三井物産	13兆3,249億円	▲6.86%	1兆630億円	▲5.98%
豊田通商	10兆1,889億円	3.46%	3,314億円	16.65%
丸紅	7兆2,505億円	▲21.11%	4,714億円	▲13.19%
住友商事	6兆9,103億円	1.36%	3,863億円	▲31.66%
双日	2兆4,146億円	▲2.63%	1,007億円	▲9.44%
兼松	9,859億円	8.17%	232億円	25.41%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

三菱商事【売上高:19兆5,676億円】

企業名	三菱商事株式会社
売上高	2023年度:19兆5,676億円 2022年度:21兆5,719億円
純利益	2023年度:9,640億円 2022年度:1兆1,806億円
平均年収	2,090万円
平均残業時間	7.7時間/月
有給休暇 取得率	71.1%
育児休暇 取得率	女性:112% 男性:36%
平均勤続年数	18.3年
平均年齢	42.7歳
従業員数	5,421人
採用数	新卒:127人(2023年度実績) キャリア採用：99人
本社	〒100-8086 東京都千代田区丸の内二丁目3番1号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8058)
企業URL	三菱商事
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出典:有価証券報告書｜三菱商事

三菱商事は、世界中に広がる約1,700の連結対象会社と協働しながらビジネスを展開している大手総合商社です。2023年度の売上高は19兆5,676億円で、国内企業ではトヨタ・ホンダに次ぐ規模です。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から約9.3%下がり、2兆円以上も減少しました。豪州原料炭事業での市況下落や、化学ソリューション事業における前年度に計上した売却益・繰延税金負債などの反動が要因です。

「経営戦略2027」では、中長期的に鉄鋼製品事業や資源素材事業の事業拡大などに注力していくようです。食品流通・小売事業においても、追加投資による売上・商品開発力アップを目指していきます。

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伊藤忠商事【売上高:14兆299億円】

企業名	伊藤忠商事株式会社
売上高	2023年度:14兆299億円 2022年度:13兆9,456億円
純利益	2023年度:8,519億円 2022年度:8,446億円
平均年収	1,753万円
平均残業時間	12.4時間/月
有給休暇 取得率	64.7%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:53%
平均勤続年数	18.2年
平均年齢	42.3歳
従業員数	4,098人
採用数	新卒:135人(2023年度) キャリア採用:24人
本社	〒530-8448 大阪市北区梅田3丁目1番3号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8001)
企業URL	伊藤忠商事
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出典:有価証券報告書｜伊藤忠商事

伊藤忠商事は、世界61ヶ国に90以上の拠点を構える大手専門商社です。2023年度の売上高は14兆299億円で、食料や生活資材、情報通信、保険、金融などの非資源分野を強みにしています。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から0.6％上がり、過去5年間で最高となる14兆円を越えました。食料・住生活・機械の関連事業による増収が主な要因です。

2024年に発表した経営方針に基づいて、関連会社の技術を活かした持続可能な航空燃料やリニューアブルディーゼルの製造・販売などを推進していきます。

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三井物産【売上高:13兆3,249億円】

企業名	三井物産株式会社
売上高	2023年度:13兆3,249億円 2022年度:14兆3,064億円
純利益	2023年度:1兆630億円 2022年度:1兆1,306億円
平均年収	1,899万円
平均残業時間	7.9時間/月
有給休暇 取得率	70.3％
育児休暇 取得率	女性：85% 男性：70%
平均勤続年数	17.9年
平均年齢	42.3歳
従業員数	5,419人
採用数	新卒:124人(2023年度実績) キャリア採用：85人
本社	〒100-8631 東京都千代田区大手町一丁目2番1号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8031)
企業URL	三井物産
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出典:有価証券報告書｜三井物産

三井物産は、鉄鉱石・原油の生産権益量がトップクラスの総合商社です。2023年度の売上高は13兆3,249億円でした。近年では、環境マネジメントとして気候変動や廃棄物・汚染物質の削減といった地球規模の問題解決に取り組んでいます。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から約9,800億円も減少しています。液化天然ガス事業におけるロシア・ウクライナ情勢の影響、金属資源事業での鉄鉱石の価格変動などが要因です。

「中期経営計画2026」で掲げている当期利益9,200億円に向けて、鉄鋼製品事業は2023年度から2倍以上の増益を目指します。国際情勢の変化に伴う資源事業のリスク対応、グローバル経営の強化などに注力する予定です。

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豊田通商【売上高:10兆1,889億円】

企業名	豊田通商株式会社
売上高	2023年度:10兆1,889億円 2022年度:9兆8,486億円
純利益	2023年度:3,314億円 2022年度:2,841億円
平均年収	1,262万円
平均残業時間	23.1時間/月
有給休暇 取得率	62.5%
育児休暇 取得率	女性:80% 男性:53.3%
平均勤続年数	17.1年
平均年齢	43.2歳
従業員数	2,607人
採用数	新卒:67人(2023年度) キャリア採用:70人
本社	〒450-8575 名古屋市中村区名駅四丁目9番8号 センチュリー豊田ビル
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8015)
企業URL	豊田通商

出典:有価証券報告書｜豊田通商

豊田通商は、トヨタグループ唯一の大手総合商社です。2023年度の売上高は10兆1,889億円でした。国内外に1,000社以上の関連会社や子会社を持つことで、金属やグローバル部品・ロジスティクス事業などを強みとしています。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から3.46％上がり10兆円に到達しました。日本・北米を中心に自動車部品の取り扱い増加や、欧州での海外自動車販売会社の取扱台数増加などが要因です。

2027年3月期までの「中期経営計画」では、基盤事業やネクストモビリティ事業などへの投資促進に注力していくようです。石炭・重油発電事業からの完全撤退も進めており、グリーンエネルギーへの投資を増加していきます。

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丸紅【売上高:7兆2,505億円】

企業名	丸紅株式会社
売上高	2023年度:7兆2,505億円 2022年度:9兆1,904億円
純利益	2023年度:4,714億円 2022年度:5,430億円
平均年収	1,654万円
平均残業時間	17.3時間/月
有給休暇 取得率	60.3%
育児休暇 取得率	女性:95.5% 男性:69.4%
平均勤続年数	17.9年
平均年齢	42.4歳
従業員数	4,337人
採用数	新卒:114人(2023年度) キャリア採用:43人
本社	〒100-8088 東京都千代田区大手町一丁目4番2号
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8002)
企業URL	丸紅
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出典:有価証券報告書｜丸紅

丸紅は食品や畜産物、電力事業などを強みとしている大手総合商社です。2023年度の売上高は7兆2,505億円でした。国内外に130拠点を構えており、IT・医療・美容といった分野にとらわれないビジネスを展開しています

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から1兆9,400億円も減少しました。米国の大手穀物会社であるガビロン社の売却や、豪州原料炭事業の商品価格下落などが主な要因です。

「中期経営戦略GC2027」では、2027年度の連結純利益を6,200億円以上に設定しました。日本市場でのIT・デジタルソリューション事業の拡大や、アメリカ市場の農業資材販売などを強化していく方針です。

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住友商事【売上高:6兆9,103億円】

企業名	住友商事株式会社
売上高	2023年度:6兆9,103億円 2022年度:6兆8,178億円
純利益	2023年度:3,863億円 2022年度:5,653億円
平均年収	1,758万円
平均残業時間	9.9時間/月
有給休暇 取得率	73%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:63.6%
平均勤続年数	18.4年
平均年齢	43.1歳
従業員数	5,020人
採用数	新卒:100人(2023年度実績) キャリア採用：88人
本社	〒100-8601 東京都千代田区大手町二丁目3番2号 大手町プレイス イーストタワー
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8053)
企業URL	住友商事
関連記事	▶第二新卒で住友商事に転職する方法

出典:有価証券報告書｜住友商事

住友商事は、世界64カ国に125拠点を構えている大手総合商社です。2023年度の売上高は6兆9,103億円でした。約70年間におよぶ農業ビジネスのノウハウを活かして、食料生産や次世代アグリ(農業関連)事業に取り組んでいます。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から1.36%上昇しました。自動車流通販売事業や北米中心に建設機械事業が好調に推移したのが要因です。

「中期経営計画2026」では、不動産やエネルギーソリューション事業などにAI・デジタル技術を取り入れていく予定です。No.1事業群をテーマに、既存事業の強みを更に成長させていきます。

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双日【売上高:2兆4,146億円】

企業名	双日株式会社
売上高	2023年度:2兆4,146億円 2022年度:2兆4,798億円
純利益	2023年度:1,007億円 2022年度:1,112億円
平均年収	1,247万円
平均残業時間	16.4時間/月
有給休暇 取得率	79%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:100%
平均勤続年数	15.0年
平均年齢	41.4歳
従業員数	2,513人
採用数	新卒:106人(2023年度) キャリア採用:46人
本社	〒100-8691 東京都千代田区内幸町2-1-1
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:2768)
企業URL	双日

出典:有価証券報告書｜双日

双日は、2004年に商社の「ニチメン」と「日商岩井」が合併したことで発足した大手総合商社です。化学品や金属・資源などが主力事業で、2023年度の売上高は2兆4,146億円でした。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は2.63%減少しました。金属・資源・リサイクル事業での石炭価格の下落やコストの増加、化学商材の取り扱い数量の減少などが要因です。

「中期経営計画2026」では、豪州やアジアの病院・民間プライマリケア事業、米国・豪州では省エネルギーサービス事業に注力していくようです。2026年度の当期利益目標を2,000億円に設定して、2倍の成長を目指します。

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兼松【売上高:9,859億円】

企業名	兼松株式会社
売上高	2023年度:9,859億円 2022年度:9,114億円
純利益	2023年度:232億円 2022年度:185億円
平均年収	1,009万円
平均残業時間	7.7時間/月
有給休暇 取得率	69.1%
育児休暇 取得率	女性:100% 男性:75%
平均勤続年数	13.2年
平均年齢	38.4歳
従業員数	812人
採用数	新卒:36人(2023年度) キャリア採用:22人
本社	〒100-7017 東京都千代田区丸の内2-7-2 JPタワー
上場市場	東京証券取引所プライム市場 (証券コード:8020)
企業URL	兼松

出典:有価証券報告書｜兼松

兼松は、130以上のグループ会社を構える大手総合商社です。2023年度の売上高は9,859億円でした。半導体や電子デバイス分野の関連会社を国内外に35社展開しています。

2023年度の有価証券報告書によると、売上高は前年度から8.17%増加しており、総合商社のなかでも1番の伸び率です。エネルギー事業の円安の影響や、モバイル販売・ICTソリューション・食品事業などの増収が要因です。

中期経営計画「integration1.0」では、グループ一体経営の推進に注力する予定です。「兼松サスティック」と「KEL」を完全グループ会社化して、ICTソリューションの強化や脱炭素化を目指します。

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総合商社の最新動向

総合商社への就職・転職を目指している人は、最新動向を抑えておきましょう。総合商社は求職者から人気なので、業界のトレンドを追えていないと不採用に繋がってしまいます。

総合商社が抱える課題に対して、どのような取り組みをしているのか把握しておくのがおすすめです。各企業の理解が深まり書類作成や面接対策などで役立ちます。

トレーディング事業の縮小

総合商社の最新動向として、トレーディング事業の縮小が挙げられます。買い手側のメーカーが商社を頼らず売り手と直接取引するケースが増えているためです。

近年では総合商社はトレーディング事業よりも投資事業を重視しています。希望している商社がどの企業や分野へ投資をしていているのか把握しておきましょう。

2021年に三井物産では日本最大の企業データベース「LBC」を構築しているユーソナー(旧:ランドスケイプ)へ資本参画しています。経営基盤強化や非常勤取締役の派遣で、将来的な株式上場による企業価値向上を狙っています。

資源ビジネスからの非資源ビジネスへ転換

総合商社の最新動向として、資源ビジネスからの非資源ビジネスへの転換が挙げられます。石油や鉄鉱石などの資源価格は市場や世界情勢などで大きく変動するので、暴落した際のリスクが大きいためです。

2015年度には資源価格が急激に値崩れを起こしました。結果、資源ビジネスの比率が大きかった三菱商事と三井物産は創業以来初の赤字を出しました。この年は食品や繊維などの非資源分野に強い伊藤忠商事が純利益でTOPです。

2017年2月に三菱商事は、非資源ビジネスへの転換として大手コンビニの「ローソン」を子会社化しました。ビッグデータを利用した商品開発や品揃え、デジタル技術による効率化などの戦略を打ち出しています。

DX化の加速

総合商社の最新動向としてDX化の加速が挙げられます。DXはデジタル技術による暮らしの変化を指し、波に乗れない企業は衰退すると言われています。

企業分析をおこなう際には、商社のDX化への取り組みや事例があるのか確認しておきましょう。

三菱商事では食品流通におけるロスの発生に対してAI技術を活用しています。受発注や在庫等のデータを総合的に解析することで、余剰在庫の大幅な削減を目指しています。

総合商社の職種

総合職

商社の総合職は、営業や事業企画を担当します。販路の新規開拓や取引先が希望している商材の仕入れなどは営業がおこない、事業企画は新規事業の企画や計画、経営などを任されます。

営業や事業企画は様々な企業と関わりを持つので、コミュニケーション能力が必要な職種です。また、海外企業と取引をするケースがあるので語学力も必要と言えます。

商社の中心的な職種ですが、残業が多く激務でも知られています。ただ、激務な分だけ年収が高く大規模なプロジェクトに携われるのでやりがいがある仕事です。

一般職

商社の一般職は、契約書の作成や一般事務、出荷管理といったデスクワークが中心です。総合職と比較して年収は低いですが、残業や転勤が少ないといったメリットがあります。

ただ、商社は事業領域が幅広いので一般職が担当する業務も多岐にわたります。海外企業と対応もするので、税関を通すための業務や外国語のビジネス用語の理解などの専門知識が必要な場合もあります。

商社によっては関税業務担当の「貿易事務」と国内営業のサポートをする「営業事務」に分けられている場合があります。

総合商社が求める人物像とは

物事を最後までやり遂げられる人

総合商社が求める人物像として、物事を最後までやり遂げられる人が挙げられます。様々な事業に関わる場合や1つのプロジェクトで数年を要するケースがあるので、困難やトラブルに直面する機会が多いためです。

顧客と契約を結ぶ際にも、お互いに折り合いがつかず長期化するケースがあるので根気を求められます。

チャレンジ精神がある人

総合商社が求める人物像として、チャレンジ精神がある人が挙げられます。総合商社では海外のプロジェクトに関わる機会が多いので、慣れない環境や未知の場所でも前向きにチャレンジする人が評価されます。

国内の事業でも既存のやり方にとらわれずに、顧客のニーズや時代の変化に対応した新しい提案や事業に挑戦できる人を商社は求めています。

行動力がある人

総合商社が求める人物像として、行動力がある人が挙げられます。総合商社では様々な事業に関わるので、自身と関わりが少なかった分野を担当しても率先して行動できる人が評価されるためです。

また、総合商社では市場のトレンドや消費者の動向、経済の変化などで売上が大きく左右されます。常に最新の情報をキャッチできる行動力も必要です。

5大商社が求める人物像まとめ

企業名	求める人物像の一例
三菱商事	・社会課題の解決に向けた「高い志」 ・時代を先取りして新たな価値を導出する「構想力」 ・国や業界を超え関係者を巻き込みスピーディに構想を実現する「実行力」 ・企業理念である「三綱領」の精神につながる「高い倫理観」 上記の4つの能力を持っている人材
伊藤忠商事	・自分の信念をツラぬき、口だけではなく行動で示す人 ・常識や固定概念を壊し、道なき道を切り拓く人 ・アオくさくて笑われてしまうような、でっかい夢に情熱を燃やせる人
三井物産	・仲間と共に自らがビジネスを創り、育て、展(ひろ)げ、世界中で新たな価値を生み出す人材 ・自由に発想し異なる考えを受け入れ、インクルーシブな環境で新たなイノベーションを生み出す人材 ・実現したいことを明確にし、実現するために必要な経験やスキルを自律的に積み上げていくことができる人材
丸紅	・大きな志で未来を築け ・挑戦者たれ ・自由闊達に議論を尽くせ ・困難を強かに突破せよ ・常に迷わず正義を貫け 上記の「丸紅スピリット」を併せ持つ人材
住友商事	・高い志を持ち、自律的な成長を続け、進取の精神でグローバルフィールドで新たな価値創造に挑戦する人材

※各5大商社のコーポレートサイトを参考

上記の表は、5大商社が求めている人物像をまとめたものです。コーポレートサイトの「新卒・キャリア採用」「企業理念」「採用担当メッセージ」などを参考にしました。

各商社が求めている具体的な人物像が分かれば、書類選考や面接を有利に進められます。入社を希望する商社が決まったら、コーポレートサイトを参考に企業研究を進めておきましょう。

総合商社への志望動機

なぜその商社でないとダメなのか

商社の志望動機では「なぜその商社でないとダメなのか」を明確に伝えることが重要です。なぜメーカーではなく商社なのか、商社の中でもその企業を選んだ理由を簡潔かつ具体的に伝えられれば評価に繋がります。

企業分析をおこなう際には、主力事業や最近の取引事例を踏まえ、他社との違いを意識しましょう。企業分析をすれば自分に最も適切な商社も見つけられます。

志望動機の例文

商社が求める人材にマッチした実体験

商社の志望動機では「商社が求める人材にマッチした実体験」を入れるのが効果的です。自分の価値観に影響を与えたエピソードを伝えるとより好印象を持ってもらえます。

自分のエピソードは志望動機のなかでほかの求職者と差別化しやすい部分です。自分の魅力が伝わるようなエピソードを探しておきましょう。

志望動機の例文

商社で自分が貢献できることは何か

商社の志望動機では「商社で自分が貢献できることは何か」をアピールすることが重要です。自身の貢献できることを伝えられれば、採用担当者は入社した後の姿を想像できます。

自分が貢献できることは、商社が展開している事業や方向性などと関連付けながらアピールするとより効果的です。

志望動機の例文

専門商社の種別

専門商社の種別は、手掛けている商材によって大きく7つに分類できます。「鉄鋼」「食品」「医薬品」「機械」「電子・半導体」「燃料・エネルギー」「繊維・紙・パルプ」の7種類です。

2023年度は「鉄鋼」「電子・半導体」「燃料・エネルギー」「繊維・紙・パルプ」などの専門商社が前年度から売上を落としています。需要の減少や中国経済の停滞など、様々なマイナス要因が重なったためです。

▶専門商社の売上・年収ランキング詳細

鉄鋼系専門商社

鉄鋼系専門商社は、鉄鋼製品の販売や輸出入を手掛けており「自動車」「造船」「建設」業界へ商材を卸しています。買い付けた鉄鋼を加工することで企業の付加価値を高めているのが特徴です。

売上高ランキング1位の「伊藤忠丸紅鉄鋼」は、2001年に伊藤忠商事と丸紅の鉄鋼部門が分割・統合して誕生した専門商社です。総合商社が持つ世界中のネットワークを活用して取引先の要望に応えています。

鉄鋼系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
伊藤忠丸紅鉄鋼	3兆7,424億円	923億円	1.31%
阪和興業	2兆4,319億円	384億円	▲8.86%
メタルワン	2兆3,544億円	350億円	▲1.74%
岡谷鋼機	1兆1,119億円	236億円	15.58%
神鋼商事	5,914億円	91億円	1.13%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

食品系専門商社

食品系専門商社は食品の売買と製品開発に特化した商社で、食品加工会社や小売業へ商材を卸しています。また、自社で食品の開発や販売をおこなっているケースがあり、メーカーとしての一面もあります。

食品系専門商社の売上上位にランクインしている「日本アクセス」と「伊藤忠食品」は、非資源ビジネスに強い伊藤忠商事の関連子会社です。

食品系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
国分グループ本社	2兆1,573億円	174億円	4.30%
三菱食品	2兆763億円	225億円	3.99%
日本アクセス	1兆9,893億円	203億円	6.75%
加藤産業	1兆1,698億円	144億円	6.41%
伊藤忠食品	6,724億円	65億円	4.59%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

医薬品系専門商社

医薬品系専門商社は医療材料や検査試薬、一般用医薬品などを医療現場やドラックストアなどに卸しています。近年では新型コロナウイルスの影響で成長しているのが特徴です。

加えて、あらゆる温度帯に対応した保管·配送システムやピッキングロボットの導入など、物流関連に注力している企業が多いです。

医薬品系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
メディパル ホールディングス	3兆5,587億円	414億円	5.91%
アルフレッサ ホールディングス	2兆8,585億円	295億円	6.03%
スズケン	2兆3,864億円	290億円	3.09%
メディセオ	1兆8,008億円	148億円	3.90%
東邦 ホールディングス	1兆4,767億円	206億円	6.08%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

機械系専門商社

機械系専門商社は製造用機械や検査機器などを仕入れて製造業へ卸しています。近年では、生産拠点の海外移転が進んでいるので、現地の工場に納品するビジネスが増えています。

特殊な機械系専門商社として「トラスコ中山」があげられます。工具や屋外作業現場用機具といった商材を主力にしており、他社との区別化をしています。

機械系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
キヤノン マーケティング ジャパン	6,539億円	393億円	7.30%
ユアサ商事	5,265億円	118億円	4.30%
山善	5,068億円	64億円	▲3.87%
ミスミ グループ本社	3,676億円	281億円	▲1.47%
トラスコ中山	2,950億円	160億円	10.03%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

電子・半導体系専門商社

電子・半導体系専門商社はメモリやイメージセンサーなどを仕入れて機器メーカーへ卸しています。近年では半導体を単体で売るのではなく、ソフトウェアや自社製品などと組み合わせて付加価値を高めています。

売上高1位のマクニカホールディングスは、国内シェアNo.1の半導体商社です。社員に占めるエンジニアの割合が1/3と非常に高く、半導体を販売する際に高度な技術サポートを提供しています。

電子・半導体系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
マクニカ ホールディングス	1兆287億円	480億円	▲0.05%
稲畑産業	7,660億円	200億円	4.13%
加賀電子	5,426億円	203億円	▲10.76%
レスター	5,124億円	70億円	5.19%
日立ハイテク	4,748億円	643億円	2.73%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

燃料・エネルギー系専門商社

燃料・エネルギー系専門商社は、石油や天然ガスを仕入れて電力会社やガソリンスタンドなどに卸しています。近年では、脱炭素化が進んでおり再生エネルギーやバイオ燃料に取り組んでいる企業が増えています。

ただ、石油・ガス市場は縮小傾向です。各企業では、エネルギートレード事業以外の展開を進めています。伊藤忠エネクスは新電力に参入しており、三愛オブリでは化学品にも手を広げる予定です。

燃料・エネルギー系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
伊藤忠エネクス	9,633億円	138億円	▲4.81%
岩谷産業	8,478億円	473億円	▲6.44%
三愛オブリ	6,595億円	112億円	1.81%
カメイ	5,722億円	101億円	3.81%
シナネン ホールディングス	3,482億円	▲10億円	1.75%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

繊維・紙・パルプ系専門商社

繊維・紙・パルプ系専門商社は製紙の原材料や衣料用の原糸、化学繊維などに特化した企業です。繊維はアパレル業界のほかに、自動車や医療業界など幅広く取引がされています。

製紙業界はデジタル移行による需要減少が問題になっていますが、日本紙パルプ商事では電子部品関連の機能材や環境配慮型フィルムなども手がけており対策を取っています。

繊維・紙・パルプ系専門商社の売上高ランキング

企業名	売上高	営業利益	売上高前年比
KPPグループ ホールディングス	6,444億円	106億円	▲2.30%
東レ インターナショナル	5,814億円	215億円	▲9.38%
日本紙パルプ商事	5,342億円	103億円	▲2.02%
蝶理	3,076億円	96億円	▲6.59%
豊島	2,202億円	80億円	▲2.05%

※各社の有価証券報告書や決算公告から抜粋。
(調査日:2025/4/3)

人気の転職サイト・転職エージェント【比較ランキング】

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転職には、なるべく上記のような全国的に有名なサイトを複数利用するのがおすすめです。企業は欲しい人材とマッチングしやすいところに求人を出しているためです。複数サイトの活用は転職成功率を上げます。

2025年現在、特に人気の高い転職サービスはビズリーチです。ビズリーチは、30代で年収800万円以上を狙えるハイクラス求人に強い転職サイトです。収入アップを希望している人なら、まず活用したほうが良いでしょう。

転職エージェントとしてはマイナビエージェントの評判が良いです。20～30代の若者の転職に強く、職務経歴書の添削や面接対策など、初歩的なところから丁寧にサポートしてもらえます。初めての転職なら必ず登録しましょう。

まとめ

商社への就職・転職を成功させるには情報収集が必須です。商社は狭き門のため、企業ごとの強みや特徴を知っていないと熱意があっても内定はもらえません。

自分だけで正確な情報を集めるのは困難です。ビズリーチといった転職エージェントのサポートを活用して、客観的に情報を集めるべきです。

自分の就活軸や職歴、どんな商社で働きたいかを話し、希望にあった企業を見極めていくことで、内定をもらえる確立を上げられます。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

厚生労働省	労働経済の分析ー新型コロナウイルス感染症が雇用・労働に及ぼした影響
	雇用・失業情勢の動向
	労働基準法のあらまし
	労働基準法のQA
	年5日の年次有給休暇の確実な取得
	時間外労働の上限規制
経済産業省	グローバルニッチトップ企業100選
中小企業庁 (経済産業省)	中小企業白書アーカイヴ
	経済産業省の取り組み
金融庁	EDINET
社団法人	一般社団法人日本貿易会
事業会社	ダイヤモンド社_ダイヤモンドオンライン

免責事項

掲載情報	当ページに掲載されている情報は、有価証券報告書、日本取引所の情報を基準とし、厚生労働省や経済産業省の開示データを基にしています。情報の更新は年度を追う毎に更新していますが、必ずしも現在の内容、正確性、信頼性等を保証するものではございません。また、これらの情報に基づいて被ったいかなる損害についても、直接、間接を問わず何ら誰に対しても責任を負うものではなく、当社、投稿者及び情報提供者は一切の責任を負いません。各種データの変更、追加、削除による情報の差異に関しても保証するものではなく、一切の責任を負わないものとします。
ランキング 掲載の根拠	ランキングなどのおすすめ企業は、2019年～2025年4月3日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキングおよびランキングの項目を変更していく可能性があります。

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