広告代理店の売上・年収ランキング!広告業界の大手一覧比較【2024年】

広告代理店ランキング

※マイナビ、リクルートなど各社のプロモーションを含みます。
※この記事は有料職業紹介(許可番号:13-ユ-314522)の厚生労働大臣許可を受けている株式会社コレックが制作しています。

「広告代理店のランキングを知りたい」

「広告代理店ごとの違いや業界の動向はどう?」

広告代理店は、高年収で華やかなイメージがあり、就職や転職で人気の業界です。しかし広告代理店ごとの違いや強みが不明確で、どこを志望すればいいか転職の判断に迷います。

そこでこの記事では、年収や売上ごとに広告代理店をランキングしました。広告業界についてや各社の特徴などについても解説しているので、転職や業界研究の参考にしてください。

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広告代理店とは

広告代理店のビジネスモデル

広告代理店は、広告媒体から広告枠を買付け、広告主に販売し手数料を得るのが基本的なビジネスモデルです。

また現代では、広告枠の売買だけでなく、広告制作や広告戦略なども担うようになってきており、新商品開発に携わることも多いです。

そのため、マーケティングリサーチや商品開発、イベントの運営なども、広告代理店の仕事に含まれています。

広告代理店と広告会社の違い

両者に違いはありません。ただし、実質的に現在は代理ではなく単なるBtoB取引であったり、ネット専業の広告代理店などは従来の代理業とは異なるビジネスになっています。

そのため、最近では広告代理店ではなく、広告会社と呼ぶことが増えています。また、広告制作会社とは、広告を作るだけか、全ての工程に関わるかで広告代理店と異なります。

総合と専業の違い|広告代理店の種類

  • 総合広告代理店
  • 専業(専門)広告代理店
  • ハウスエージェンシー

総合広告代理店

総合広告代理店は、テレビや新聞、デジタル媒体など、あらゆる広告媒体を取り扱う広告代理店です。広告の企画から制作まで、トータルで手掛けており、複数のメディアを組み合わせた広告を手掛けたりするのが特徴です。

専業(専門)広告代理店

専業広告代理店は、紙媒体やWebなど特定の媒体に特化した広告代理店です。特に近年はインターネット広告の伸びが凄まじく、サイバーエージェントなどは総合広告代理店に匹敵する規模にまで成長しています。

ハウスエージェンシー(専属広告会社)

ハウスエージェンシーは、親会社など特定の企業を専門とした広告代理店です。大企業の広告部が独立した形になっている企業が多く、鉄道会社関連の広告代理店が目立ちます。

受注は安定してありますが、広告媒体や商品が固定的で創作性よりも作業的な業務になる傾向にあります。

ただし、東急エージェンシーのように、ハウスエージェンシーから総合広告代理店に変わった例もあり、将来的にも特定の企業専属で業務を行うとは限りません。

市場規模は6兆円以上

日本の広告費

出典:電通報|電通

日本の広告業界の市場規模は、約6.8兆円です。中でもインターネット広告費は約2.7兆円と急成長しており、新聞・雑誌・ラジオ・テレビを合わせた、マスコミ4媒体の広告費2.4兆円を2021年に初めて上回りました。

転職市場の現状

電通や博報堂は変わらず就職で人気ですが、近年ではサイバーエージェントの人気が高いです。特に高学歴の学生に人気なため、転職難易度も高いと言えます。

業界の動向としてはデジタル化の流れがあり、デジタル分野に強みのある広告代理店は今後の成長も見込めます。

電博は平均年収1,000万円超

電博と呼ばれる、広告業界の2大巨頭の電通と博報堂は、平均年収が1,000万円を超えます。しかし、電博以外の広告代理店は、電博に比べると見劣りする年収で、全体で見ると世間でイメージされるほどの高年収ではありません。

また、広告業界は残業代で稼ぐ部分もあったため、近年の働き方改革により、以前ほどは稼げなくなっているようです。高年収だけを期待して広告代理店を目指す人は注意すべきでしょう。

広告代理店はなぜ人気があるのか

広告代理店が人気の理由として「高給」「やりがいがある」「華やかなイメージ」などが理由です。広告代理店は比較的高給で、電通や博報堂などでは日本でもトップクラスの収入が狙えます。

仕事内容も、自身が関わった広告が世の中に広く展開されたり、大規模なイベントに携わったりすることで、やりがいを感じる人は多いです。また、テレビ局などとの関わりがあるため、華やかなイメージを持たれています。

現実的にやりがいや華やかなイメージを感じるかは個人次第ですが、広告業界の離職率は激務の割に高くありません。比較的高い給与も理由でしょうが、満足して働く人は多そうです。

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広告代理店売上高ランキング

企業名 売上高 決算期 備考
電通グループ 5兆8,195億円 2022年12月期
博報堂DYHD 1兆6,343億円 2023年3月期
サイバーエージェント 7,105憶円 2022年9月期
アサツーディ・ケイ
(ADK)
3,529憶円 2017年12月期 現ADKホールディングス
D.Aコンソーシアム 2,083憶円 2018年3月期
セプテーニ 1,314憶円 2022年9月期 電通グループ傘下
東急エージェンシー 1,011億円 2023年3月期 東急グループ傘下
日本経済広告社
(ADEX)
563億円 2022年度実績
ベクトル 552億円 2023年2月期
クオラス 490億円 2023年3月期 フジ・メディア・ホールディングス傘下
ジェイアール
東日本企画
473億円 2023年3月期 JR東日本グループ傘下
朝日広告社 407憶円 2023年3月期 朝日新聞社傘下
バリュ―コマース 357億円 2022年12月期 Zホールディングス傘下
日本経済社 347憶円 2022年度実績 日経グループ傘下
読売広告社 320億円 2023年3月期 博報堂DYホールディングス傘下
デジタルガレージ 300憶円 2023年3月期 電通と資本提携
大広 268億円 2023年3月期 博報堂DYホールディングス傘下
ソウルドアウト 223円 2021年12月期 博報堂DYホールディングス傘下
アイレップ 175憶円 2023年3月期 博報堂DYホールディングス傘下
オプト
(デジタルHD)
169憶円 2022年12月期
GMO
アドパートナーズ
166億円 2022年12月期
アイプラネット 158億円 2022年度実績 三菱電機グループ傘下
フルスピード 151憶円 2022年4月期 フリービット傘下
メトロ
アドエージェンシー
137億円 2022年度実績 東京地下鉄グループ傘下
アドウェイズ 134憶円 2022年12月期 博報堂DYホールディングスと資本提携
中広 85億円 2023年3月期
ファン
コミュニケーションズ
77憶円 2022年12月期
セーラー広告 76憶円 2023年3月期
インタースペース 71億円 2022年9月期
メタップス 59億円 2022年12月期 2023年10月1日に株式会社Odessa12に吸収合併
リビン・
テクノロジーズ
30憶円 2022年9月期
インサイト 23億円 2022年6月期

参考:各社の有価証券報告書、決算短信、決算公告、コーポレートサイト。決算公告は官報決算データベースを参考
※上場廃止の企業は最終の決算期の数値を参照

広告代理店を売上別にランキングすると、電通が圧倒的で、博報堂と3位以下の差も大きいです。ただし、大手広告代理店でも多くが電通か博報堂のグループに入っており、グループ会社かつ競合といった形になっています。

売上高について、各社で日本基準と国際基準の適用でバラつきがあり、電通と博報堂を同程度の売上としているサイトもありますが、日本の会計基準に合わせると、電通と博報堂では大きな差があります。

また、近年ではウェブ広告の規模が大きく拡大しており、ネット広告専業のサイバーエージェントが売上高で3位につけています。

広告代理店平均年収ランキンング

企業名 平均年収
電通グループ 1,520万円
博報堂DYHD 1,275万円
サイバーエージェント 817万円
D.Aコンソーシアム 804万円
デジタルガレージ 763万円
アサツーディ・ケイ
(ADK)
757万円
オプト
(デジタルHD)
727万円
メタップス 700万円
ベクトル 658万円
アドウェイズ 648万円
インタースペース 598万円
バリュ―コマース 581万円
セプテーニ 579万円
GMO
アドパートナーズ
576万円
セーラー広告 510万円
ソウルドアウト 505万円
フルスピード 505万円
ファン
コミュニケーションズ
504万円
リビン・
テクノロジーズ
498万円
中広 460万円
インサイト 390万円

参考:各社の有価証券報告書

広告代理店の年収別ランキングをみると、電通と博報堂の平均年収が目立ち、2社のみが年収1,000万円の大台を超えています

電通と博報堂以外の広告代理店では、サイバーエージェントやオプトなどネット専業の広告代理店でも高年収の企業があり、旧来の大手広告代理店を上回っています。

上位の広告代理店なら、高年収も狙いやすいです。広告代理店への転職を目指すなら、ハイクラスの転職に強いビズリーチがおすすめです。

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大手広告代理店各社の違いを比較

企業名 売上高 平均年収 従業員数 平均勤続年数 平均残業時間 有給休暇取得率 決算期
電通グループ 5兆8,195億円 1,520万円 69,066名(連結) 14.7年 8.7時間 74% 2022年12月期
博報堂DYHD 1兆6,343億円 1,275万円 27,936名(連結) 13.6年 2023年3月期
サイバーエージェント 7,105憶円 817万円 6,337名(連結) 6.1年 49% 2022年9月期
アサツーディ・ケイ
(ADK)
3,529憶円 757万円 3,469名(連結) 13.9年 11.9時間 67.6% 2017年12月期
D.Aコンソーシアム 2,083憶円 804万円 2,585名(連結) 1.2年 2018年3月期
セプテーニ 1,314憶円 579万円 1,602名(連結) 5.2年 59.3% 2022年9月期
東急エージェンシー 1,011億円 1,041名 15.2年 2023年3月期
日本経済広告社
(ADEX)
563億円 389人 19.8時間 2022年度実績
ベクトル 552億円 658万円 1,427名(連結) 2.6年 2023年2月期
クオラス 490億円 366名 20.2年 2023年3月期
ジェイアール
東日本企画
473億円 1,123名 6.9年 7.1時間 2023年3月期
朝日広告社 407憶円 393名 15年 5.4時間 54.1% 2023年3月期
バリュ―コマース 357億円 581万円 369名(連結) 6.5年 2022年12月期
日本経済社 347憶円 416名 21年 15.4時間 65.1% 2022年度実績
読売広告社 320億円 596名 30時間 2023年3月期
デジタルガレージ 300憶円 763万円 955名(連結) 5.1年 2023年3月期
大広 268億円 647名 43.8% 2023年3月期
ソウルドアウト 223円 505万円 464名(連結) 4.2年 9.4時間 59% 2021年12月期
アイレップ 175憶円 1,192名(連結) 3年 2023年3月期
オプト
(デジタルHD)
169憶円 727万円 1,012名(連結) 8年 10.1時間 55.6% 2022年12月期
GMO
アドパートナーズ
166億円 576万円 611名(連結) 6.1年 2022年12月期
アイプラネット 158億円 461名 0.629% 2022年度実績
フルスピード 151憶円 505万円 375名(連結) 4.4年 14時間 -% 2022年4月期
メトロ
アドエージェンシー
137億円 362名 9.2年 61.3% 2022年度実績
アドウェイズ 134憶円 648万円 1,005名(連結) 4.6年 23時間 65.3% 2022年12月期
中広 85億円 460万円 439名(連結) 9.8年 18.4時間 2023年3月期
ファン
コミュニケーションズ
77憶円 504万円 490名(連結) 5.1年 21.3時間 2022年12月期
セーラー広告 76憶円 510万円 169名(連結) 18.1年 2023年3月期
インタースペース 71億円 598万円 407名(連結) 6.8年 2022年9月期
メタップス 59億円 700万円 168名(連結) 2.8年 2022年12月期
リビン・
テクノロジーズ
30憶円 498万円 86名 2.5年 2022年9月期
インサイト 23億円 390万円 96名(連結) 5.1年 2022年6月期

参考:各社の有価証券報告書、決算短信、決算公告、コーポレートサイト。決算公告は官報決算データベースを参考
※上場廃止の企業は最終の決算期の数値を参照

電通グループ

電通 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
5兆8,195億円 1,520万円 69,066人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
14.7年 8.7時間 74%

電通は広告代理店として、圧倒的1位の売上を誇り、平均年収でも1位です。2021年の収益では世界6位にもなり、世界的に見ても影響力の強い企業です。

テレビ・新聞・雑誌・ラジオの4大マスコミ媒体を中心にしており、様々なメディアに渡った広告や、オリンピックなど大規模なイベントの運営にも携わっています。

また、ネット広告大手のセプテーニを買収したことで、インターネット広告の売上高でも国内トップに立ちました。

博報堂DYホールディングス

博報堂 ロゴ

売上高 年収 従業員数
1兆6,343億円 1,275万円 27,936人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
13.6年

広告代理店別売り上げランキング2位は博報堂です。平均年収でも電通に次ぐ2位で、1,000万円を超えています。電通と合わせて電博と呼ばれることもあり、広告代理店業界の2大巨頭です。

大広や読売広告社など、他大手広告代理店を傘下に置いた、博報堂DYホールディングスの中心企業で、様々なメディアで多角的に広告を手掛けています。

多くの大手企業のパートナーとして、単なる広告代理店ではなく、クライアントの商品の研究や戦略を考えることで、社会をリードしていく企業を目指しています。

サイバーエージェント

サイバーエージェント 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
7,106億円 817万円 6,337人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.1年 42.9%

広告代理店別売り上げランキング3位は、インターネット広告専業のサイバーエージェントです。サイバーエージェントは、インターネット広告代理店では最大手で、平均年収でも3位につけています。

また、サイバーエージェントは広告業以外にもゲームやメディアなど、多角的に事業を展開しています。特にゲームはウマ娘やグラブルなどで、スマホゲームのトップシェアを誇り、本業の広告事業に比肩する売上です。

アサツーディ・ケイ(ADK)

アサツーディ・ケイ 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
3,528億円 757万円 3,469人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
13.9年 11.9時間 67.6%

広告代理店の売り上げ4位はアサツーディ・ケイです。1999年に旭通信社と第一企画が合併して生まれた会社で、総合広告代理店では3位の規模、電通・博報堂と合わせて3大広告代理店とされます。

2019年に分社化しており、持ち株会社・マーケティング・クリエイティブ・コンテンツ事業の4社に分かれています。

広告事業だけでなく、コンテンツ事業会社が強く、ドラえもんなどの有名アニメ事業を展開しているのが特徴です。

D.Aコンソーシアム

D.Aコンソーシアム 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
2,083億円 804万円 2,585人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
1.2年

広告代理店別売り上げランキング5位は、D.A.コンソーシアム(デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム)です。ウェブ広告を専業とするデジタルマーケティングの会社です。

博報堂DYホールディングスの傘下企業で、旧来のメディアに強みのある博報堂に代わり、グループ内でインターネット広告やデジタルマーケティングなどに関して強みを発揮しています。

セプテーニ

セプテーニ 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
1,314億円 579万円 1,602人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
5.2年 59.3%

セプテーニは、インターネット広告専業の広告代理店で、ネット専業としては業界3位に位置します。デジタルマーケティング事業と、漫画アプリの運営などのメディアプラットフォーム事業を展開しています。

電通グループの傘下企業で、電通グループのデジタルマーケティング領域の強化を担っています。今後は企業のDX推進サポートや、メディアプラットフォーム事業での複数の新事業発足などへの注力を計画しています。

東急エージェンシー

東急エージェンシー 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
1,011億円 1,041人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
15.2年

​広告代理店別売り上げランキング7位は東急エージェンシーです。東急グループの広告代理店で、交通関係の広告事業をメインとしています。

近年では、地域活性化事業や都市再開発事業にも取り組んでおり、広告事業を超えたビジネスを展開しています。

既卒や中退に関わらず、20代を幅広く採用しており、入社時期を遅らせられる留年採用など、特徴的な採用を行っています。

日本経済広告社(ADEX)

日本経済広告社 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
563億円 389人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
19.8時間

日本経済広告社(ADEX)は、広告代理店売上高ランキング8位です。日経グループと関わりが深い広告企業で、独自のネットワークを活かしたメディアの展開が強みです。

海外進出もしており、ICOMという世界60ヶ国以上・約80社で構成されたネットワークに加入しています。

ベクトル

ベクトル

売上高 年収 従業員数
552億円 658万円 1,427人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
15.2年

ベクトルは、広告代理店売上高ランキングで9位、平均年収では10位です。売上高、営業利益ともに好調で、2023年2月期の営業利益は過去最高でした。

また、イギリスの広報業界向け専門メディア「PRWeek」による「Agency Business Report 2023:Ranking table」で世界7位に選出されています。

参考:PR TIMES

クオラス

クオラス 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
490億円 366人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
20.2年

クオラスは、売上高10位の広告代理店です。フジ・メディア・ホールディングスの連結子会社で、広告業の他にイベント関連事業にも力を入れています。業績は好調であり、前期より100億円近く増収しています。

JR東日本企画

ジェイアール東日本企画 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
473億円 1,123人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.9年 7.1時間

JR東日本企画はJR東日本グループの広告代理店で、売上高は11位です。「JR SKI SKI」のような、JR東日本の広告をメインに取り扱っています

交通広告が源流ではありますが、現在はデジタルマーケティングや、アニメ・映画などのコンテンツ事業、地域振興など多角的にビジネスを行っています。

朝日広告社

朝日広告社 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
407億円 393人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
15年 5.4時間 54.1%

朝日広告社は、広告代理店売上高ランキングで12位です。朝日新聞グループの中核広告会社で、朝日新聞やテレビ朝日などのメディアパワーを活かしたサービスが強みです。

1,300社以上の広告主との取引実績があり、豊富な経験から培ったノウハウを持っています。

バリューコマース

バリュ―コマース 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
358億円 581万円 369人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
6.5年

バリュ―コマースは、広告代理店の売上高ランキングでは13位、平均年収ランキングでも13位です。日本で最初にアフィリエイトを始めた企業で、1,000以上の広告主が参加するプラットフォームを運営しています。

ちなみに、アフィリエイトとは「成果報酬型広告」とも呼ばれるインターネット広告手法の1つです。メディアに掲載された広告からサービスが利用されたり商品が購入されたりしたら、売り上げの一部がメディアに還元されます。

日本経済社

日本経済社 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
347億円 416人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
21年 15.4時間 65.1%

日本経済社は、広告代理店の売上高ランキングでは14位です。日経グループの中核広告会社で、グループ各社の知識やノウハウを使って課題解決に取り組んでいます。

また、同じ日経グループの日本経済広告社よりも歴史が深く、グループとの資本関係も強いです。

読売広告社

読売広告社 企業ロゴ

売上高 年収 従業員数
320億円 596人
平均勤続年数 月間残業時間 有休消化率
30時間

読売広告社は売上533億円で、ランキングでは15位です。街中の不動産関連の広告に強いほか、アニメのプロデュースや都市生活研究なども行っています

博報堂DYホールディングスの一員でもあり、グループの中核的存在です。名前には読売とついていますが、読売新聞グループとは関係なく、元は読売新聞の広告枠の買付を主に行っていたのが名前の由来です。

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広告代理店はどんな仕事か

以下の仕事は広告代理店の主な仕事で、その他広告枠を確保するメディア担当や、メディアやPRのプランニングの担当などがあります。

営業

広告代理店の営業は、アカウントプランナーとも呼ばれ、広告主から案件を受注してくる仕事です。広告主の窓口となり、依頼のヒアリングや企画提案、社内での伝達、すり合わせを行います。

マーケティング

マーケティング職は、広告する商品や市場、消費者の分析や広告戦略の立案、広告実施後の効果測定などを行います。

クリエイティブ・プロモーション

クリエイティブやプロモーション職は、マーケティングが出した分析や戦略を基に、広告のコンセプトや原稿制作を行います。

プロデューサー

プロデューサーは、案件の受注から広告の効果測定まで、案件の全体を担当します。広告の方向性のすり合わせや、媒体決めなど一連の流れの全てに関わります。

広告代理店で働く人の口コミ

忙しいけど入って良かった

仕事の必要性に疑問がある

無駄な仕事が多い

広告代理店への転職のコツ

広告代理店に転職しやすいのはどんな人

転職に有利なスキル・経験

  • 体力・コミュニケーション力
  • 論理的思考
  • IT・Webの知識
  • 営業・コンサル・Webマーケ経験

体力とコミュニケーションがある人は、広告代理店に転職しやすいです。また数字に強い人や論理的思考、IT・Webの知識がある人も転職で有利です。具体的には営業やコンサル、Webマーケの経験は評価されるでしょう。

広告代理店は激務かつ、様々な部署とのやり取りを行うため、体力や高いコミュニケーション力が求められます。また、マーケティングでは、数字の扱いや適切な判断をできる能力が必要です。

デジタル化の潮流があるため、ITやWebの知識があると有利に働くでしょう。

未経験でも広告代理店への転職は可能

未経験でも広告代理店への転職は可能です。未経験で広告代理店に転職する場合は、サイバーエージェントや電通でも電通デジタルなど、Web専業の広告代理店がおすすめです。

総合型に比べて、ネット専業の広告代理店は転職ハードルが低く、今後の成長性にも期待できます。また、今後必須となる、IT・Webに関する知識やスキルを身に付けられます。

転職エージェントを利用

広告代理店への転職には、転職エージェントを利用すべきです。最終的にどの広告代理店がいいか判断するのは自分ですが、転職エージェントでは担当者から、どこを志望すべきかの相談や選考対策のアドバイスを貰えます

転職エージェントは過去の転職者や、多くの転職支援で得た転職ノウハウがあり、効率的な転職活動のサポートを受けられます。

まずビズリーチなどでエージェントと相談してみましょう。また、大手のマイナビエージェントも、求人数や広告代理店への支援実績が多く、併用すべき転職エージェントです。

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広告代理店への就職を目指すなら転職エージェントがおすすめ

広告代理店に入りたいなら、まず転職エージェントを利用しましょう。情報を収集して、最終的に自分にあった広告代理店か判断するのは自分です。

エージェントに相談して自分が求める働きやすい、条件に合った会社を探すことから始めましょう。転職エージェントは非公開の優良求人も多数保有しており、表には出ない広告代理店の内情や業界の動向を見つけやすくなります

まずビズリーチに登録してエージェントと相談してみましょう。あわせてマイナビエージェントも、一流企業を一覧で見られるので登録をおすすめします。

まとめ

広告代理店をランキングすると、電通が5兆円を超える圧倒的1位で、2位の博報堂の1兆5,000億円と大きな差があります。平均年収では、電通と博報堂が1,000万円を超えています。

また、近年はインターネット広告の成長が目覚ましく、ネット広告専業の広告代理店も多く、サイバーエージェントのように売上3位につける企業もあります。

激務の業界ですが、仕事のやりがいや華やかなイメージがあり、就職・転職で人気の業界です。未経験でも転職を狙える業界なので、転職を考えているなら、転職支援評価の高いビズリーチなどを利用しましょう。

ランキングの選定基準と根拠

参考文献

金融庁 EDINET
事業会社 電通_電通報
リクルート_リクナビ
活動総合研究所_官報決算データベース

免責事項

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ランキング
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ランキングなどのおすすめ企業は、2019年~2022年2月4日時点の情報を基準に定めております。掲載情報記載の開示データ、実際に働いていた元従業員による口コミ、インタビュー、調査報告書に基づきランキングを決定しています。根拠となる定量的、定性的なデータに変動があるため、ランキング、ランキングの項目をを変更していく可能性があります。

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