福利厚生ランキング！従業員に人気の高いユニークでおすすめな福利厚生は？

従業員にとって人気のある福利厚生をランキング形式で紹介します！また、福利厚生が充実している企業のランキングも掲載！

優秀な人材獲得・定着は企業成長に不可欠です。魅力的な福利厚生は従業員の満足度に繋がります。ただ、福利厚生を定める企業にとっては「どんな制度が求められるか」「最新トレンドは何か？」など、検討点は多いです。何から手をつけるべきか迷うこともあるでしょう。

この記事では、福利厚生の検討に役立つ情報を提供します。また、人気の制度や最新トレンド、他社の導入事例、代行サービスの比較を解説しています。自社に合った制度検討のヒントにご活用ください。

福利厚生ランキングTOP10｜従業員に人気の高い福利厚生は？

カテゴリー	福利厚生の具体例
住宅関連支援	住宅手当、家賃補助、社宅・寮、住宅ローン補助
休暇制度の充実	特別休暇(リフレッシュ、夏季・冬季、慶弔、病気)、有給休暇日数上乗せ
柔軟な働き方	フレックスタイム制度、時短勤務
食事関連支援	社員食堂、食事手当、ランチ代補助、オフィスでの飲食物提供
通勤関連支援	通勤手当、交通費補助
健康・医療支援	健康診断・人間ドック補助、医療費補助、メンタルヘルスケア
リモートワーク関連	在宅勤務制度、リモートワーク手当、通信費補助
退職後・将来への備え	退職金制度、企業年金(確定拠出・確定給付)、iDeCo+
キャリア開発・学習支援	スキルアップ支援、資格取得支援、研修・セミナー参加費補助
ライフイベント支援 (育児・介護など)	育児・介護休暇、育児支援(託児所、時短勤務)、慶弔見舞金

従業員から人気を集める福利厚生には、共通の傾向が見られます。特に、日々の生活を直接サポートする制度や、働き方の自由度を高める制度が注目されています。

これは、多くの従業員が安定した生活基盤を求め、仕事と私生活のバランスを重視しているためです。自身の暮らしや働きがいを支えてくれる制度へのニーズは、依然として高いと言えるでしょう。

上の表にあるカテゴリーで言えば、例えば「住宅関連支援」や「食事関連支援」は生活に直結するサポートです。また「休暇制度の充実」「柔軟な働き方」「リモートワーク関連」などは、働きやすさに大きく関わります。

企業が新しい福利厚生を検討する際は、まず従業員の基本的なニーズを把握することが重要です。特に生活基盤に関わる支援について、現状の満足度を確認することが、より効果的な制度を設計するための第一歩となります。

住宅関連支援(住宅手当・家賃補助・社宅など)

住宅関連の支援は、従業員満足度に直結する重要な福利厚生であり、特に家賃の高い都市部ではその必要性がより高まります。

なぜなら、住居費は月々の支出の中で大きな割合を占めるため、住宅手当や家賃補助といったサポートが従業員の経済的な負担を直接的に軽減するからです。

このように、住宅関連支援を充実させることは、従業員の生活の質を向上させるだけでなく、採用活動における企業の魅力向上にも繋がる効果的な施策と言えるでしょう。

休暇制度の充実(特別休暇、リフレッシュ休暇など)

法定の年次有給休暇(年休)とは別に、企業が独自に設ける「特別休暇」への関心が高まっています。より充実した休暇制度を求める声は、従業員の間で大きくなっていると言えるでしょう。

具体的には、リフレッシュ休暇、夏季・冬季休暇、慶弔休暇、病気休暇(有給)などが挙げられます。これらは、従業員がいざという時に安心して休める環境を提供します。

実際に、厚生労働省の調査によると年休の平均取得率は約6割にとどまります。また、マイナビの調査では、就職活動生の半数以上が休暇制度を重視すると回答しており、特に若年層からの期待は顕著です。

柔軟な働き方(フレックスタイム制、時短勤務、リモートワークなど)

フレックスタイム制やリモートワークといった柔軟な働き方は、従業員の多様なニーズに応える上でますます重要になっています。

これらは、従業員がライフスタイルに合わせて自律的に働くことを可能にし、ワークライフバランスの向上、通勤ストレス軽減、育児・介護との両立を支援します。

柔軟な働き方の導入は、従業員の満足度を高めるだけでなく、優秀な人材の獲得・定着にも繋がる重要な要素です。

各種手当・補助(通勤手当、食事手当・社員食堂など)

通勤にかかる費用を補助する通勤手当は、多くの企業で導入されている基本的な福利厚生です。加えて、社員食堂や食事手当といった食事に関する補助も、従業員から根強い人気があります。

これらの手当・補助が重視される主な理由は、日々の経済的な負担を直接的に軽くできる点にあります。食事補助は、社員食堂、食事手当、弁当代補助など多様な形態があり、従業員の健康管理をサポートする役割も期待されます。

中でも食事補助は、導入企業において従業員の利用率が高い傾向にあります。これは、従業員にとって身近で利用価値の高い制度であることを示唆しています。

このように、通勤や食事といった日常的な支出をサポートする制度は、従業員の生活基盤を支える上で、基本的かつ重要な福利厚生と言えるでしょう。

健康支援(健康診断・人間ドック補助、メンタルヘルスケアなど)

従業員の健康を支える福利厚生として、法定の健康診断に加えた、より手厚いサポートへのニーズが高まっています。身体の健康はもちろん、心の健康への関心も同様に上昇しています。

例えば身体面では、人間ドックの費用補助など、より充実した健康チェックを可能にする制度が求められています。精神面においては、メンタルヘルスケアに関する相談体制やストレスチェック後のフォローといった取り組みが注目されています。

このように、従業員の心身両面の健康を積極的に支援する体制を整えることは、企業が持続的に成長していく上で、ますます重要な課題となっています。

従業員の属性別にみる福利厚生ニーズの違い

従業員が求める福利厚生の内容は、年齢やライフステージ、家族構成などの属性によって異なる傾向があります。

年代による福利厚生のニーズの違い

従業員が福利厚生に求めるものは、常に一定ではありません。年代やライフステージ、キャリアの段階によって変化していくのが一般的です。

なぜなら、それぞれのステージで従業員が直面する課題や関心事が異なるためです。重視される福利厚生は、例えば以下のように変化する傾向が見られます。

	重視される福利厚生
キャリア初期 (若手層)	住宅関連支援、スキルアップ支援など
子育て期	育児関連支援(託児所、時短勤務など)、柔軟な働き方など
キャリア後期	健康維持支援、退職金・年金制度、介護支援など

このように、従業員のニーズは多様であり、時間と共に変化していきます。そのため企業は、画一的な制度に留まらず、ライフステージの変化を見据えた長期的視点で福利厚生制度を設計・提供することが重要になります。

年代別：会社の福利厚生制度に満足度調査

労働政策研究・研修機構の「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」によると、会社の福利厚生に対して、20代までは満足度が高い結果が出ています。一方で、60歳以上は満足度が最も低いです。

	「満足」 または 「やや満足」	「どちらともいえない」	「不満足」 または 「やや不満足」	無回答
20歳未満 (回答数18)	44.4%	44.4%	5.6%	5.6%
20代 (回答数970)	33.4%	44.9%	20.1%	1.6%
30代 (回答数1,961)	28.7%	46.0%	23.9%	1.4%
40代 (回答数2,644)	24.2%	51.0%	23.0%	1.8%
50代 (回答数1,794)	19.0%	50.6%	27.6%	2.8%
60歳以上 (回答数885)	16.9%	54.7%	24.4%	4.0%
全体 (回答数885)	24.4%	49.4%	23.9%	2.3%

出典：労働政策研究・研修機構「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」

性別による福利厚生への関心の違い

参考：労働政策研究・研修機構「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」

福利厚生に対して関心を持つポイントは、性別によっても異なる傾向が見られます。従業員が何を「特に必要」と感じるかは、男女で違いがあるようです。ライフプランやキャリアに対する意識の違いなどが、背景にあると考えられます。

同調査によれば、例えば男性は資産形成(持株会、住宅ローン補助など)や自己啓発(スキルアップ支援など)に関連する制度への関心が比較的高い傾向にあります。一方、女性は育児や介護との両立支援(法定以上の休業、時短勤務など)や、治療と仕事の両立支援といった制度への関心がより高い結果でした。

もちろん個人差が大きいことを前提としつつも、こうした性別によるニーズの傾向を理解しておくことは有益です。特に、女性従業員の活躍推進や多様な人材の確保・定着といった観点からは、これらの違いを踏まえた制度設計を検討することが重要になるでしょう。

男女別：会社の福利厚生制度に満足度調査

会社の福利厚生の満足度について、性別による大きな違いはありません。全体の傾向としては「どちらともいえない」が半数近くを占めており「満足」と「不満足」の割合が拮抗しています。

	「満足」 または 「やや満足」	「どちらともいえない」	「不満足」 または 「やや不満足」	無回答
男性 (回答数3,648)	23.9%	50.2%	23.8%	2.1%
女性 (回答数4,628)	24.9%	48.8%	24.0%	2.3%
全体 (回答数8,298)	24.4%	49.4%	23.9%	2.3%

出典：労働政策研究・研修機構「企業における福利厚生施策の実態に関する調査」

福利厚生の代行企業ランキング

サービス名	特徴
福利アプリ	①アプリで申請・利用が完結する手軽さ ②初期費用や月額料金が比較的安価 ③導入ハードルが低く、少人数企業に最適
ベネフィット ステーション	①140万件超の業界最多のメニュー数 ②旅行・グルメ・育児・介護等ジャンルが多様 ③業界トップクラスの導入実績と知名度
リロクラブ (福利厚生倶楽部)	①宿泊・レジャー施設の割引率に強み ②全国各地の地域限定サービスも充実 ③長年の運営実績による安定したサービス提供
リソル ライフサポート倶楽部	①健康診断補助など健康増進メニュー豊富 ②直営ホテル・ゴルフ場等のグループ施設利用可 ③育児・介護相談、eラーニング等も提供
アソシエ倶楽部	①NTTグループ運営の高い信頼性と安定性 ②スキルアップ・業務効率化支援メニューも ③東日本エリア企業へのサポートに強み

福利アプリ

サービス名	福利アプリ
運営会社	株式会社Leafea(リーフィ)
サービス開始	2022年12月
契約団体数	非公開
契約会員数	非公開
入会金	0円
月会費	300円/人～

「福利アプリ」(株式会社Leafea提供)は、スマートフォンアプリで手軽に福利厚生を利用できるサービスです。その最大の特長は、業界内でも特に安価な料金設定(月額100円/人～)と、シンプルな操作性にあります。

申請から利用までアプリ一つで完結するため、企業側の導入や従業員の利用が非常に手軽です。この「低コスト」と「手軽さ」は、多機能な大手サービスと比較した場合の大きな魅力と言えるでしょう。

そのため「福利アプリ」は、コストを抑えたい企業や、初めて福利厚生代行サービスの導入を検討している企業に特におすすめです。中小企業やスタートアップ、アプリの利用に抵抗がない従業員が多い企業にも適しています。

ベネフィット・ステーション

サービス名	ベネフィット・ステーション
運営会社	株式会社ベネフィット・ワン
サービス開始	1996年3月
契約団体数	約16,000団体
契約会員数	約1,100万人
入会金	20,000円～
月会費	1,000円/人～

「ベネフィット・ステーション」(株式会社ベネフィット・ワン提供)は、業界最大手の福利厚生代行サービスです。業界トップクラスの契約団体数・会員数が、その豊富な実績を物語っています。

最大の強みは、140万件以上とも言われる圧倒的なサービスメニュー数です。旅行・レジャー・グルメといった定番から、育児・介護支援、健康増進、eラーニング、住宅関連サービスまで、従業員の多様なニーズやあらゆるライフステージを幅広くカバーしています。

一方で、これだけ充実したサービス内容のため、低価格帯のサービスと比較した場合、導入コストはやや高くなる傾向があります。

以上の点から、多様な従業員のニーズに包括的に応えたい企業、福利厚生の量と質を企業価値として重視する企業、そして従業員規模が大きい企業に特におすすめのサービスと言えるでしょう。

リロクラブ「福利厚生倶楽部」

サービス名	福利厚生倶楽部
運営会社	株式会社リロクラブ
サービス開始	1993年9月
契約団体数	約23,500団体
契約会員数	約1,250万人
入会金	30,000円～
月会費	800円/人～

「福利厚生倶楽部」(株式会社リロクラブ提供)は、福利厚生アウトソーシングのパイオニアとして長年の実績を誇るサービスです。業界トップクラスの契約社数と会員数が、その安定したサービス基盤を示しています。

このサービスの大きな特徴は、全国規模での豊富なメニュー提供に加え「地域格差の是正」を重視している点にあります。都市部だけでなく、地方の店舗や施設で利用できる地域密着型のサービスが充実していることは、他の大手サービスと比較した場合の明確な強みです。宿泊施設やレジャー施設の割引にも定評があります。

そのため「福利厚生倶楽部」は、全国に支店や営業所を展開する企業や、地方で働く従業員の満足度も重視したい企業に特におすすめです。また、サービス提供の信頼性や安定感を求める企業にも適していると言えるでしょう。

リソルライフサポート倶楽部

サービス名	ライフサポート倶楽部
運営会社	リソルライフサポート株式会社
サービス開始	1999年10月
契約団体数	約2,000団体
契約会員数	約270万人
入会金	0円
月会費	350円/人～

「ライフサポート倶楽部」(リソルライフサポート株式会社提供)は「生きがい・健康・安心・便利」をテーマに掲げ、従業員のウェルビーイングを総合的にサポートする福利厚生代行サービスです。

このサービスの特に大きな強みは、健康増進を支援するメニューが豊富な点です。健康診断の補助や人間ドック割引、スポーツクラブ優待など、企業の「健康経営」推進に直結するヘルスケア関連サービスが充実しています。加えて、リソルグループ直営・提携のホテルやゴルフ場などをお得な会員価格で利用できることも特徴の一つです。

そのため「ライフサポート倶楽部」は、従業員の健康づくりを積極的にバックアップしたい企業に特におすすめです。また、リソルグループの施設利用を福利厚生として活用したい企業や、育児・介護といったライフサポート関連のメニューを重視する企業にも適しているでしょう。

アソシエ倶楽部

サービス名	アソシエ倶楽部
運営会社	NTTビジネスアソシエ東日本
サービス開始	2002年
契約団体数	不明
契約会員数	非公開
入会金	0円
月会費	418円/人～

「アソシエ倶楽部」は、NTTグループが提供する福利厚生サービスです。最大の魅力は、NTTグループならではの高い信頼性と安定した運営基盤にあると言えます。これは、サービスを利用する従業員にとっても大きな安心材料となるでしょう。

一方で、福利厚生を専門とする他の大手サービスと比較した場合、留意すべき点もあります。レジャーやグルメといった人気カテゴリーのメニュー数や種類、利用可能な提携施設の多さという点では、やや選択肢が限られる可能性があります。

とはいえ、運営母体の信頼性やサービスの安定感を最優先事項と考える企業にとっては、依然として有力な選択肢の一つです。特に、東日本エリアに事業基盤を持つ企業にとっては、検討する価値の高いサービスと言えるでしょう。

福利厚生の新たなトレンドと革新的な取り組み

社会経済環境の変化や従業員の価値観の多様化に伴い、福利厚生のトレンドも大きく変化しています。近年注目を集めている新たな動きや、先進企業による取り組み事例を紹介します。

リモートワーク支援の浸透

リモートワークの普及に伴い、それを支えるための福利厚生も進化しています。在宅など場所を選ばない働き方をサポートする、新しい形の支援制度が広がりを見せています。

これは、リモートワークによって生じる従業員の費用負担(光熱費や通信費など)や、自宅での業務環境整備を企業が支援する必要性が高まったためです。具体的な支援策としては、以下のようなものが挙げられます。

さらに進んだ取り組みを行う企業もあります。例えばリクルート社のように、リモートワークを基本としつつ、出社が必要な場合の交通費支給や、サテライトオフィスの提供を行うケースも見られます。

従業員がリモートワーク環境でも快適かつ効率的に働けるよう支援する福利厚生は、優秀な人材の確保・定着の観点からも、今後ますます重要になっていくと考えられます。

ウェルビーイングとメンタルヘルスを支える福利厚生

近年の福利厚生における重要なトレンドとして「ウェルビーイング」を重視する考え方が広がっています。従業員がより健やかで、いきいきと活躍できる状態を目指す動きです。

ここで言うウェルビーイングとは、単に身体的に健康であるだけでなく、精神的、そして社会的に良好で満たされた状態を示す包括的な概念です。

この考え方に基づき、従来の健康診断補助などに加え、以下のような多様な福利厚生が導入されています。

こうしたウェルビーイング向上を目指す取り組みは、企業価値を高める「健康経営」の実践に他なりません。また、従業員の心身の健康を支えることは、エンゲージメント(働きがいや組織への貢献意欲)の向上にも直結するため、企業にとってますます重要なテーマとなっています。

学び直し・スキルアップを支える福利厚生

急速な技術革新や市場の変化に対応するため、従業員の「学び直し(リスキリング)」や「スキルアップ」を支援する福利厚生の重要性がますます高まっています。

その背景には、変化の激しい時代において企業・従業員双方が適応し続ける必要性があります。また、従業員の成長を企業の重要な「投資」と位置づける「人的資本経営」の考え方が浸透してきたことも大きな理由です。

多くの企業では、研修費用、資格取得支援、セミナー参加費の補助などを通じて、従業員の自律的な学びを積極的に後押ししています。実際に、パーソル総合研究所の調査(2020年)でも、こうした学習関連の費用補助は「今後強化してほしい福利厚生」として最も多く挙げられていました。

このように、従業員の継続的な学びと成長をサポートする福利厚生は、企業の持続的な成長と競争力向上、そして従業員のキャリア自律支援の両面から、不可欠な要素となりつつあると言えるでしょう。

柔軟な休暇制度と新しい働き方を支える福利厚生

法定の枠を超え、ユニークな休暇制度や柔軟な働き方を導入する企業が増えています。従業員の多様なニーズに応える動きです。背景には、個々のライフスタイルや価値観を尊重し、ワークライフバランスや自律的な働き方を支援する考え方があります。

例えばリクルート社の「STEP休暇」や「アニバーサリー手当」のほか、記念日休暇・ボランティア休暇など、企業ごとに多様な制度が見られます。フレックスタイム制の導入も進んでいます。

こうした先進的な制度は「従業員を大切にする」という企業文化を効果的に伝え、他社との差別化を図る手段になります。結果として、優秀な人材を惹きつける力も高まるでしょう。

福利厚生が充実している企業ランキングTOP30

企業名	福利厚生の概要
リクルート	①年間休日145日(フレキシブル休日含む) ②STEP休暇：3年ごとに最大28日間の長期有給休暇 ③アニバーサリー手当：年休4日連続取得で5万円支給
メルカリ	①独自の包括的福利厚生「merci box」 ②手厚い育児支援：産休育休中の給与100%保障、保育料差額補助等 ③妊活・卵子凍結費用補助：パートナー含む、上限あり
ディスコ	①高額な住宅関連手当：本社近隣で最大月8万円 ②長期的な子育て支援手当：0歳～18歳まで継続支給 ③充実した社内施設：ジム・プール・マッサージ・託児所等を完備
グーグル	①無料の社食・ドリンク提供 ②社内ジム・ウェルネス施設完備 ③柔軟な働き方(リモート/フレックス)と充実した家族支援
freee	①ライフパートナー制度：同性パートナー等も家族として福利厚生適用 ②住宅支援：近距離手当または借上社宅制度(選択可) ③実用的な育児支援：ベビーシッター・家事代行補助、保育園差額補助
サイボウズ	①選択可能な働き方：時間や場所を従業員が選択 ②育自分休暇：自己成長のために最長6年間休職可能 ③100種類以上の多様な人事制度：個性を活かす環境整備
キーエンス	①地域に応じた住宅補助制度 ②前払い退職金制度：在職中に退職金相当額を分割支給 ③手厚い健康増進支援：健康診断、予防接種補助等
セールスフォース ジャパン	①高額な学習・自己啓発手当：年間約60万円 ②グローバル基準の手厚い育児休業制度 ③従業員支援プログラム(EAP)：心身の健康サポート
LITALICO	①年間30万円の自己啓発支援制度 ②柔軟な勤務体系：フレックスタイム、時短勤務、副業許可 ③多様性を尊重する支援：障害のある社員へのサポート等
日本 マイクロソフト	①包括的な家族ケア休暇：育児・介護・看護等で利用可能 ②選択型福利厚生制度：付与されたポイントでサービス選択 ③充実した研修・学習プログラム：スキルアップ支援
ソニーグループ	①選択型福利厚生制度(カフェテリアプラン等) ②柔軟な働き方：コアタイムなしフレックス、リモートワーク ③育児・介護両立支援：休職制度、時短勤務、費用補助等
本田技研工業	①高い有給休暇取得率：計画的な取得を奨励 ②持家取得促進制度：住宅ローン補助等 ③充実した厚生施設：保養所、スポーツ施設等
積水ハウス	①年間休日129日(業界トップクラス) ②手厚い資格取得支援制度：費用補助、合格祝い金等 ③充実した育児・介護支援：男性育休1ヶ月以上義務化、短時間勤務
電通	①働き方改革によるWLB改善：長時間労働是正、休暇取得推進 ②挑戦・成長を支援する研修制度やキャリア支援 ③柔軟な働き方の推進：リモートワーク、サテライトオフィス
三井物産	①借上げ社宅・独身寮制度：都心好立地に割安で居住可能 ②充実した国内外研修制度：語学、MBA派遣等 ③リフレッシュ休暇制度：勤続年数に応じて長期休暇付与
NTTデータ	①選択型福利厚生(カフェテリアプラン)：年間約10万円相当 ②充実した休暇制度：年休20日、夏季休暇、ライフプラン休暇等 ③テレワーク推進：リモートワーク手当、環境整備支援
P&Gジャパン	①柔軟な働き方：フレックスワーク、在宅勤務制度 ②充実した育児・介護支援プログラム：休暇、時短勤務等 ③資産形成支援：確定拠出年金、財形貯蓄、従業員持株会
味の素	①選択型福利厚生(カフェテリアプラン)：多様なメニューから選択 ②住宅関連支援：独身寮、社宅、家賃補助制度 ③ワークライフバランス関連休暇：失効年休積立、ボランティア休暇等
サントリー ホールディングス	①住宅関連制度：独身寮、社宅、住宅補助等 ②健康増進プログラム：健康診断補助、スポーツクラブ利用補助等 ③充実した休暇制度：リフレッシュ休暇、積立休暇等
伊藤忠商事	①独身寮・社宅制度：好立地の物件を提供 ②健康管理室・産業医による手厚いサポート体制 ③朝型勤務推奨と健康的な働き方の支援(朝食提供等)
日立製作所	①選択型福利厚生(カフェテリアプラン)：年間最大12万円相当 ②住宅支援(寮/社宅/手当)、リモートワーク支援(手当/環境整備) ③団体保険割引、各種提携サービス割引等
サイバーエージェント	①独自家賃補助：「2駅ルール」(月3万円)「どこでもルール」(月5万円) ②女性活躍支援制度「macalon」：妊活・育児関連の支援多数 ③スキルアップ支援：「TechUp」制度、資格取得支援等
ディー・エヌ・エー (DeNA)	①退職金制度：確定拠出年金および確定給付年金 ②リモートワーク手当・環境整備支援 ③部活動支援・社内コミュニケーション促進施策
ユーザベース	①長期休暇制度：「ロングバケーション制度」(年1回7日間連続) ②子連れ出社可能なオフィス環境・制度 ③病児保育費用補助(上限あり)
LINEヤフー	①健康支援：人間ドック費用補助、社内マッサージ室等 ②妊活支援制度：休暇、費用補助 ③ライフイベント関連手当・休暇、財形貯蓄制度
DMG森精機	①年次有給休暇20日完全取得推奨 ②育児・介護支援制度の拡充：休暇、手当等 ③社員食堂完備、食事補助制度
トヨタ車体	①年次有給休暇の計画的取得推進(年休カットゼロ運動) ②事業所内託児所完備 ③無料トレーニングジム、各種厚生施設利用可
クボタ	①選択型福利厚生(カフェテリアプラン) ②独身寮・社宅制度(比較的安価で利用可能) ③総合福利厚生サービス「ベネフィット・ステーション」利用可
大東建託	①年間休日125日 ②健康経営優良法人「ハタラクエール」認定企業 ③資格取得支援制度・充実した研修制度
丸井グループ	①年間休日120日以上 ②年2回の長期連続休暇制度(春・秋に各12日間、計24日間) ③短時間勤務制度などライフステージに合わせた多様な働き方支援

株式会社リクルート

人材サービスを中心に多角的な事業を展開するリクルートは、従業員の自律的な働き方と成長を後押しする福利厚生制度が特徴です。

3年ごとに最大28日休める「STEP休暇」

在籍3年以上の正社員は、3年ごとに最大で連続28日間もの有給休暇を取得できます。この休暇は、心身のリフレッシュはもちろん、自己啓発のための学習や旅行など、従業員が自由に目的を設定して活用することが可能です。

企業が従業員の長期的な活躍とワークライフバランスを重視し、継続的に支援する姿勢の表れと言えるでしょう。

年間休日145日と「フレキシブル休日」

リクルートでは、土日祝日や年末年始休暇とは別に、従業員自身が取得日を決められる「フレキシブル休日」が設けられています。これにより、年間の休日は合計145日となり、これは平均すると週に約2.8日(ほぼ週休3日)に相当します。

法定休日数を大きく上回る休日数と、その一部を柔軟に設定できる点は、従業員の自律性と多様なライフスタイルを尊重する企業文化を反映しています。

多岐にわたる「育児・介護両立支援」

従業員が育児や介護と仕事をスムーズに両立できるよう、非常に幅広い支援制度を用意しています。

「保活のミカタ」による保育園探しサポート、提携保育園の利用、ベビーシッター割引、病児保育の費用補助、専門医へのオンライン相談、介護に関する情報提供やセミナー開催など、ケアに関わる様々な局面での具体的な課題に対応。

従業員のライフステージの変化に寄り添い、安心して働き続けられる環境を整備しています。

株式会社メルカリ

フリマアプリ「メルカリ」で知られるメルカリは「Go Bold(大胆にやろう)」というバリューを従業員が体現できるよう、包括的な福利厚生パッケージ「merci box」を通じて、働き続ける上での不安を取り除く支援に力を入れています。

未来の選択肢を支える「妊活・卵子凍結費用の補助」

メルカリでは、従業員(および配偶者・パートナー)のライフプランを経済的に支援するため、不妊治療にかかる費用を子供一人あたり200万円を上限に補助します。

さらに、将来の妊娠に備えるための卵子凍結に関する費用(採卵・凍結・保管)も補助対象です。法律上の婚姻関係にないパートナーも対象とするなど、多様な家族の形を尊重する先進的な制度です。

給与100%保障も！手厚い「育児支援」

育児と仕事の両立を強力にサポートするため、産休・育休期間中の給与を100％保障する制度(期間条件あり)を導入しています。

さらに、認可保育園に入れない場合の認可外保育園との差額補助(月上限10万円)、病児保育やベビーシッター利用時の費用補助(上限あり)、復職後の保育費用補助(月上限10万円)など、経済的な負担を大幅に軽減する具体的な支援策が充実しています。

ペットも対象！柔軟な「Sick Leave(傷病休暇)」

年次有給休暇とは別に、従業員本人または家族の病気・怪我の際に取得できる有給の傷病休暇「Sick Leave」が年10日付与されます。特筆すべきは、この休暇の対象となる「家族」に、配偶者・パートナー、子、親、祖父母、兄弟姉妹だけでなく、ペットも含まれている点です。

従業員の私生活における大切な存在へのケアを企業が認識し、支援する姿勢が表れています。

株式会社ディスコ

半導体製造装置などを手掛ける精密機器メーカーのディスコは、従業員の生活基盤や健康、長期的なキャリアを支えるための手厚い福利厚生制度が特徴です。

最大月8万円も！手厚い「住居関連手当」

特に物価の高い東京本社(大森)勤務の従業員に対して、非常に手厚い住居関連の経済的支援を提供しています。通勤費用と住居費用の一部を補助する「住勤手当」に加え、本社近隣に住む従業員には「大森手当」が別途支給されます。

自己名義の住居の場合、これらを合わせると最大で月額8万円もの手当が支給される可能性があります。

19歳まで続く「子育て支援手当」

子供を持つ従業員に対し、長期にわたる経済的支援を行っています。0歳から8歳までの子供一人につき月額2万円の「両立支援手当」、9歳から18歳までの子供一人につき月額1万円の「次世代育成手当」が支給されます。

子供が19歳になるまで継続的に支給されるため、子供一人あたり総額で約300万円にもなる手厚い支援となり、子育て期間中の家計を安定的に支えます。

ジム・プール・託児所まで完備「充実の社内施設」

本社・R&Dセンターには、従業員の健康増進やリフレッシュ、利便性向上のための施設が驚くほど充実しています。

専任インストラクター常駐のフィットネスジム、ヨガスタジオ、プール、大浴場、マッサージサービス、ダーツコーナーといったウェルネス施設のほか、社内託児所も設置。従業員が時間や費用をかけずに利用でき、心身両面の健康維持や働く親の支援に繋がっています。

グーグル合同会社

世界的なテクノロジー企業Googleの日本法人であるグーグル合同会社は、革新的な企業文化とともに、従業員のウェルビーイングと生産性を高める充実した福利厚生で知られています。

毎日が嬉しい！「無料の食事・ドリンク」

Googleの福利厚生として特に有名なのが、オフィス内のカフェやマイクロキッチンで提供される無料の食事や軽食、多種多様なドリンクです。

栄養バランスに配慮された食事が無料で提供されることで、従業員は日々の食費や時間を節約できるだけでなく、健康維持にも繋がります。こうしたスペースは、部門を超えた交流を促す場としても機能しています。

ライフイベントを支える「充実の家族支援」

従業員が家族に関わる様々なライフイベントに安心して対応できるよう、手厚い支援体制を整えています。

法定の産前・産後休暇、育児休業、介護休業制度はもちろんのこと、不妊治療や育児に関する経済的・情報的なサポートプログラムも提供。多様な背景を持つ従業員がキャリアを継続しやすい、インクルーシブな環境づくりを進めています。

場所や時間に縛られない「柔軟な働き方」

従業員の自律性を尊重し、生産性を最大化するため、働く場所や時間に大きな裁量を与えています。リモートワークやフレックスタイム制度が導入されており、個々の状況に合わせた働き方が可能です。

さらに、年に一定期間、世界中のどこからでも勤務できるような制度もあると言われており、グローバル企業ならではの自由度の高い働き方を実現しています。

freee株式会社

クラウド会計ソフトなどを提供するSaaS企業のfreeeは、インクルーシブな制度設計や、従業員の成長と自律性を重視したユニークな福利厚生が特徴です。

多様な家族を支える「ライフパートナー制度」

freeeでは、法律上の婚姻関係にない事実婚や同性のパートナーを持つ従業員も、結婚祝い金や慶弔休暇などの福利厚生の対象となります。

多様な家族のあり方を尊重し、全ての従業員が公平に制度を利用できるよう配慮された、ダイバーシティ、エクイティ＆インクルージョン(DEI)への強いコミットメントを示す制度です。

かゆい所に手が届く「実用的な育児支援」

働く親が直面する具体的な課題に寄り添った、実用的な支援策が充実しています。ベビーシッターや家事代行サービスの利用料金の一部補助は、日々の時間的な負担を軽減します。

また、認可保育園に入れない場合に認可外保育園を利用する際の保育料差額を補助する制度(月上限10万円、最長1年)もあり、経済的な不安解消に繋がります。

学びを応援！「書籍購入・スキルアップ補助」

従業員の自律的な学習とスキルアップを積極的に支援しています。

業務に関連する書籍であれば月3冊まで会社費用で購入できる「書籍費freee」や、資格取得、セミナー参加など、自身の成長に繋がる学びに対して年間5万円まで費用を補助する「ジブングロースハッカー制度」があり、従業員の継続的な成長を後押ししています。

まとめ

企業の成長に不可欠な人材獲得・定着において、魅力的な福利厚生は重要な要素です。住宅支援や休暇、柔軟な働き方、食事補助などは根強い人気がありますが、従業員のニーズは年代や性別、ライフステージによって多様化しています。

リモートワーク支援やウェルビーイング(心身の健康)、学び直し(リスキリング)支援といった新たなトレンドも生まれており、これらに対応することが求められます。

先進企業の事例や代行サービスの活用も参考に、自社の状況に合った制度を設計・導入することは、従業員の満足度を高め、企業の持続的な成長を支える「投資」と言えるでしょう。