「平均勤続年数は長いほど優良企業なの?」
「日本の平均勤続年数はどれくらい?」
転職する際の企業選びで、平均勤続年数が気になる人は多いです。しかし、平均勤続年数だけで優良企業と判断して良いのか悩んでしまいますよね。
この記事では、日本の平均勤続年数や長い企業の特徴を解説しています。
また、平均勤続年数が長い企業ランキング120社や調べ方、おすすめの転職エージェントなども紹介しているので参考にして下さい。
【PR】アルテマ キャリア |
|
ビズリーチ |
|
マイナビ エージェント |
|
- キャリハイ@編集部
- 「史上最高のキャリア」を目指す方に役立つ情報提供を目指しています。外資系、メーカー、金融、メガベンチャー、スタートアップなど、様々なバックグラウンドを有するメンバーが参画しています。
目次
平均勤続年数は12.7年(日本全国)
2023年9月に国税庁が公表した「民間給与実態統計調査」によると、日本の平均勤続年数は12.7年でした。
男性の平均は14.3年で、女性は10.4年です。女性は結婚や出産などで男性よりも離職率が高く、平均勤続年数が短い傾向があります。
企業の平均勤続年数を確認する際の目安は、20年以上なら長い、3年以下なら短いと判断するのが良いでしょう。
勤続年数とは?
勤続年数とは、在籍している社員が企業で働いている年数を指します。「在籍している社員」は新入社員や中途採用も含まれます。
急成長による事業拡大で新人を積極採用した場合、平均勤続年数は短くなります。「平均勤続年数が短い企業は離職率が高い」と見るのは間違いと言えます。
平均勤続年数だけでは優良企業の判断基準にならない
平均勤続年数だけでは優良企業の判断基準にはなりません。企業の状況によって平均勤続年数は大きく変化するためです。平均勤続年数が短くても、優良企業はあります。
下記より、平均勤続年数を優良企業の判断基準にしてはいけない理由を解説していきます。
平均勤続年数で転職先を決めてはいけない理由
設立時期から間もない企業は良い会社であっても平均勤続年数は短い
創業してから短い期間で急成長しているベンチャー企業や、独立や転職をする人が多い社風の企業は良い会社であっても平均勤続年数は短いです。
逆に、平均勤続年数が長い企業は年功序列で終身雇用の企業が多いです。定着率が高い反面、昇給しづらく成果に見合った報酬が貰えない可能性があります。
優良企業は「働きがい」「職場環境」「福利厚生」「業績の成長率」など、様々な要素も確認してから判断するべきです。
平均勤続年数が短いからといって長く働けないわけではない
平均勤続年数が短いからといって長く働けないわけではありません。新規雇用者の割合が高い優良企業は、平均勤続年数が短く見えるケースが考えられます。
新規事業に伴う雇用拡大で採用されれば、長期的なキャリアやスキルアップを築ける可能性があります。
転職先を選ぶ際は、「企業の成長動向」「業績や経営状況」「業界の動向」などから企業を評価しましょう。
ビズリーチ |
|
平均勤続年数が長い企業ランキング120社
企業名 | 平均勤続年数 | 業種 | 設立年月日 |
---|---|---|---|
松尾電機 | 27.8年 | 機械 | 1949年12月 |
東武鉄道 | 26.6年 | 陸運業 | 1897年11月 |
三菱製紙 | 26.5年 | パルプ・紙 | 1898年5月 |
倉元製作所 | 25.4年 | ガラス・土石製品 | 1975年10月 |
キヤノン マーケティングジャパン |
25.3年 | 卸売業 | 1968年2月 |
光村印刷 | 25.2年 | その他製品 | 1901年10月 |
高島屋 | 25.1年 | 小売業 | 1919年8月 |
JVCケンウッド | 24.8年 | 電気機器 | 2007年7月 |
平河ヒューテック | 24.6年 | 非鉄金属 | 1948年9月 |
宮地エンジニアリング グループ |
24.6年 | 金属製品 | 2003年5月 |
ホシデン | 24.3年 | 電気機器 | 1947年4月 |
名古屋鉄道 | 24.1年 | 陸運業 | 1921年6月 |
宝HD | 24年 | 食品業 | 1925年9月 |
PEGASUS | 23.7年 | 機械 | 1947年1月 |
日本フエルト | 23.6年 | 繊維製品 | 1917年7月 |
MS&AD インシュアランス グループHD |
23.6年 | 保険業 | 2007年8月 |
未来工業 | 23.6年 | 化学 | 1965年8月 |
イエローハット | 23.6年 | 卸売業 | 1961年10月 |
佐田建設 | 23.5年 | 建設業 | 1920年3月 |
北陸電気工業 | 23.5年 | 電気機器 | 1943年4月 |
リーガル コーポレーション |
23.4年 | その他製品 | 1902年1月 |
テレビ東京HD | 23.4年 | 情報・通信業 | 2010年3月 |
中越パルプ工業 | 23.3年 | パルプ・紙 | 1947年2月 |
日本電気硝子 | 23.2年 | ガラス・土石製品 | 1944年10月 |
中部水産 | 23.2年 | 卸売業 | 1946年2月 |
東京機械製作所 | 23.1年 | 機械 | 1888年8月 |
住友ベークライト | 23.1年 | 化学 | 1932年1月 |
チヨダ | 23.1年 | 小売業 | 1962年8月 |
ヤスハラケミカル | 23年 | 化学 | 1959年2月 |
デンソー | 22.9年 | 輸送用機器 | 1949年12月 |
日本板硝子 | 22.9年 | ガラス・土石製品 | 1918年 |
イチカワ | 22.9年 | 繊維製品 | 1918年11月 |
三越伊勢丹HD | 22.8年 | 小売業 | 2007年8月 |
ケーヨー | 22.8年 | 小売業 | 1952年5月 |
レオン自動機 | 22.7年 | 機械 | 1963年3月 |
日本山村硝子 | 22.7年 | ガラス・土石製品 | 1914年3月 |
ヤマナカ | 22.6年 | 小売業 | 1957年7月 |
近鉄百貨店 | 22.6年 | 小売業 | 1920年1月 |
河合楽器製作所 | 22.5年 | その他製品 | 1927年8月 |
三協立山 | 22.5年 | 金属製品 | 1948年10月 |
南海電気鉄道 | 22.5年 | 陸運業 | 1884年6月 |
シャープ | 22.4年 | 電気機器 | 1912年9月 |
ムサシ | 22.3年 | 卸売業 | 1946年12月 |
東京電力HD | 22.2年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
共同紙販HD | 22.2年 | 卸売業 | 1947年3月 |
パルステック工業 | 22.2年 | 電気機器 | 1968年11月 |
きもと | 22.1年 | 化学 | 1961年2月 |
北陸電力 | 22.1年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
ホンダ | 22年 | 輸送用機器 | 1946年10月 |
大井電気 | 22年 | 電気機器 | 1950年1月 |
東京インキ | 22年 | 化学 | 1916年5月 |
ジオマテック | 22年 | 電気機器 | 1953年9月 |
ニッポン高度紙工業 | 22年 | パルプ・紙 | 1941年8月 |
桂川電機 | 21.9年 | 機械 | 1954年2月 |
コニカミノルタ | 21.9年 | 電気機器 | 1873年4月 |
サンコー | 21.8年 | 電気機器 | 1963年9月 |
高見沢 サイバネティックス |
21.8年 | 機械 | 1969年10月 |
愛眼 | 21.7年 | 小売業 | 1941年1月 |
九州電力 | 21.6年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
双葉電子工業 | 21.6年 | 電気機器 | 1948年2月 |
田中精密工業 | 21.6年 | 輸送用機器 | 1948年9月 |
扶桑電通 | 21.6年 | 卸売業 | 1948年3月 |
津田駒工業 | 21.6年 | 機械 | 1909年3月 |
富士精工 | 21.6年 | 機械 | 1958年3月 |
静岡ガス | 21.6年 | 電気・ガス業 | 1910年4月 |
中部電力 | 21.5年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
淺沼組 | 21.5年 | 建設業 | 1946年8月 |
不二サッシ | 21.5年 | 金属製品 | 1930年7月 |
KNT-CT ホールディングス |
21.4年 | サービス業 | 1941年10月 |
フィデアHD | 21.4年 | 銀行業 | 2009年5月 |
池上通信機 | 21.4年 | 電気機器 | 1946年9月 |
岩崎通信機 | 21.4年 | 電気機器 | 1938年8月 |
日本製紙 | 21.3年 | パルプ・紙 | 1949年8月 |
ソレキア | 21.3年 | 卸売業 | 1958年9月 |
極東貿易 | 21.3年 | 卸売業 | 1947年7月 |
ティアック | 21.2年 | 電気機器 | 1953年8月 |
T&D ホールディングス |
21.1年 | 保険業 | 1999年1月 |
ツインバード工業 | 21.1年 | 電気機器 | 1962年4月 |
助川電気工業 | 21.1年 | 精密機器 | 1949年2月 |
八千代工業 | 21.1年 | 輸送用機器 | 1953年8月 |
精養軒 | 21.05年 | サービス業 | 1872年9月 |
秩父鉄道 | 21.04年 | 陸運業 | 1899年11月 |
日本証券金融 | 21.01年 | その他金融業 | 1927年7月 |
ルネサス エレクトロニクス |
21年 | 電気機器 | 2002年11月 |
佐藤渡辺 | 21年 | 建設業 | 1938年12月 |
東海染工 | 21年 | 纖維製品 | 1941年3月 |
いなげや | 21年 | 小売業 | 1948年5月 |
三井住友トラストHD | 20.9年 | 銀行業 | 2001年10月 |
日本アビオニクス | 20.9年 | 電気機器 | 1960年4月 |
エイチ・ツー・オー リテイリング |
20.9年 | 小売業 | 1929年4月 |
富士興産 | 20.9年 | 卸売業 | 1949年9月 |
栗本鐵工所 | 20.9年 | 鉄鋼 | 1909年2月 |
BIPROGY | 20.9年 | 情報・通信業 | 1958年3月 |
富士電機 | 20.9年 | 電気機器 | 1923年8月 |
ノリタケカンパニー リミテド |
20.9年 | ガラス・土石製品 | 1904年1月 |
サンメッセ | 20.82年 | その他製品 | 1935年5月 |
大本組 | 20.8年 | 建設業 | 1937年12月 |
カンセキ | 20.8年 | 小売業 | 1975年2月 |
三井住友建設 | 20.8年 | 建設業 | 1946年9月 |
日東精工 | 20.8年 | 金属製品 | 1938年2月 |
日本フイルコン | 20.8年 | 金属製品 | 1916年4月 |
アドバンテスト | 20.74年 | 電気機器 | 1954年12月 |
大真空 | 20.7年 | 電気機器 | 1963年5月 |
中国電力 | 20.7年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
リコー | 20.7年 | 電気機器 | 1951年5月 |
SMK | 20.6年 | 電気機器 | 1925年4月 |
丸大食品 | 20.5年 | 食品業 | 1954年10月 |
東北電力 | 20.5年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
関西電力 | 20.4年 | 電気・ガス業 | 1951年5月 |
中央発條 | 20.4年 | 金属製品 | 1925年3月 |
京葉瓦斯 | 20.3年 | 電気・ガス業 | 1927年1月 |
信越化学工業 | 20.3年 | 化学 | 1926年8月 |
東洋埠頭 | 20.3年 | 倉庫・運輸関連業 | 1929年5月 |
大水 | 20.2年 | 卸売業 | 1939年4月 |
富士石油 | 20.1年 | 石油・石炭製品 | 2003年1月 |
東亜道路工業 | 20.1年 | 建設業 | 1930年11月 |
信越ポリマー | 20.1年 | 化学 | 1960年9月 |
東亞合成 | 20年 | 化学 | 1942年3月 |
パイロット コーポレーション |
19.8年 | その他製品 | 1918年1月 |
日本曹達 | 19.8年 | 化学 | 1920年2月 |
出典:各社の有価証券報告書より抜粋
調査日:2023年12月15日
2023年12月時点の上場企業の有価証券報告書を基に、平均勤続年数が長い企業ランキング120社をまとめました。1位は松尾電機の27.8年です。
120社の平均勤続年数は20年以上を超えている企業がほとんどです。業種別に見ると「陸運業」「電気・ガス業」といったインフラ関連や「機械」「電気機器」「パルプ・紙」などの製造業が目立ちます。
生活する上で必須の業界は経営が安定しており、雇用を削減する必要が無いので平均勤続年数が長くなる傾向が見られます。
平均勤続年数が長い企業の特徴
- 経営が安定している
- 福利厚生が手厚い
- 設立してから歴史が長い
- 研修制度が整っている
経営が安定している
平均勤続年数が長い企業は経営が安定していることが多いです。業績が景気に左右されずに安定しているので、リストラや早期退職希望者を募る必要が無いためです。
平均勤続年数が長い企業は、不景気の波が訪れても従業員の雇用を守れる体力もあります。
「1つの企業で安定して働きたい」と考えている人は、平均勤続年数を参考に転職先を選ぶのがおすすめです。
福利厚生が手厚い
平均勤続年数が長い企業は、福利厚生が手厚い場合が多いです。福利厚生が手厚いほど働いてる満足感が高まり、離職率が低くなる傾向があります。
産休・育休制度が整っている企業は、結婚や出産をきっかけに退職する必要がありません。
資格取得の支援制度や通勤・住宅手当などが充実している企業も、長く働きたいと考える社員が多いので平均勤続年数が長くなります。転職を考えている人は、気になる企業の福利厚生を確認しておきましょう。
設立してから歴史が長い
設立してからの歴史が長い企業は、平均勤続年数が長い場合が多いです。会社の基盤が強く従業員を育てるノウハウもしっかりしているため、社員が長く働ける職場環境になっています。
歴史が長い企業は社員を大切にしており、高いシェアや地位を持っている場合が多いので平均勤続年数が長くなりやすいです。
研修制度が整っている
平均勤続年数が長い企業は、研修制度が整っている場合が多いです。新人に対しての研修が充実しているほど業務に対しての不安が無くなるので、早期退職を防げます。
平均勤続年数が長い企業は、新人研修にかける期間が長いケースが多いです。不安が少ない状態で働きたいと考えている人は、気になる企業の研修制度を確認しておきましょう。
平均勤続年数が短い企業の特徴
- 事業の拡大や吸収、合併が行われている
- 設立してからの歴史が浅い
- 転職する人が多い
事業の拡大や吸収・合併が行われている
平均勤続年数が短い企業の特徴として、事業の拡大や吸収・合併が行われている場合があります。事業の拡大により新人を積極採用すれば、企業の平均勤続年数は短くなります。
また、企業の吸収・合併により社員が新しい企業へ転籍になった場合、勤続年数がリセットされ平均が短くなる場合もあります。
設立してから間もない
設立してから間もない企業は平均勤続年数が短いです。設立から3年しか経っていない企業は、平均勤続年数が3年以上になることはありません。
特に、ITやベンチャーは設立してから間もない企業が多いので平均勤続年数が短くなる傾向が強いです。ただ、業績が拡大しており福利厚生も整っている優良企業はあります。
転職する人が多い
平均勤続年数が短い企業は、転職する人が多いです。激務や社風が合わないといった理由で転職する場合が一般的ですが、独立やキャリアアップなどのポジティブな理由で退職する人が増えています。
例として、リクルートの平均勤続年数は7.4年(参照:2022年度有価証券報告書)と大手企業の中では短く見えます。しかし、リクルートは退職をして起業することが社内で推奨されています。
リクルートのように独立を前提としている企業のほかに、ベンチャーやIT、コンサル関連もスキルや実務経験を身に付けたらキャリアアップのため転職する人が多い業界です。
企業の平均勤続年数を調べる方法
- 有価証券報告書
- 学生向け就職情報サイト
- 就職四季報
- OB・OG訪問
- 転職エージェントに聞いてみる
有価証券報告書
上場企業であれば有価証券報告書の「従業員の状況」に平均勤続年数が記載されています。有価証券報告書は企業のコーポレートサイトの「IR情報」から確認できます。
有価証券報告書は平均勤続年数のほかに「直近5年の経営状況」「平均年収」「平均年齢」など転職に役立つ情報が多数記載されています。
ただ、非上場企業は有価証券報告書の開示義務が無いので、平均勤続年数を確認できない場合が多いです。
学生向け就職情報サイト
マイナビやリクナビといった学生向けの就職情報サイトで企業の平均勤続年数が確認できます。気になる企業名で検索をして「会社概要」に掲載されている場合が多いです。
また、平均勤続年数のほかに「社内制度」や「過去3年間の新卒離職者数」なども確認できるので、転職する際の企業選びに役立てます。
ただ、就職情報サイトに求人を出していない企業は、平均勤続年数を確認できません。他の方法で探してみましょう。
就職四季報
就職四季報とは東洋経済新報社が発行している情報誌です。掲載されている約1,300社の平均勤続年数や新卒3年後離職率、有給取得状況などが確認できます。
転職に役立つ情報が多数記載されていますが、2,000円ほど購入費がかかります。加えて、記載されているのは大企業がほとんどなので、中小企業の平均勤続年数は確認できない可能性が高いです。
OB・OG訪問
OB・OG訪問とは「就活生が興味のある企業で働いている大学の先輩を訪ね、企業理解を深めること」です。有価証券報告書や就職四季報などで、平均勤続年数が確認できない場合に有効です。
ただ、OBやOGが平均勤続年数を把握しているとは限りません。さらに、OB・OG訪問できるのは就活生に限られるので、社会に出ている転職希望者には使えない調べ方です。
転職エージェントに聞いてみる
平均勤続年数を調べる方法で一番おすすめなのは「転職エージェントに聞いてみる」です。企業の内部情報に詳しいので平均勤続年数のほかに、求人情報では分からない人間関係や職場の雰囲気なども教えてくれます。
リアルな職場環境を教えてくれるので、転職後に「この職場は自分に合っていない…」といった失敗を防げます。
また、年収の上がり幅や研修制度の充実度、福利厚生といった待遇面なども教えてくれます。気になる情報があればビズリーチといった転職エージェントへ相談しましょう。
平均勤続年数と一緒に確認したいデータ
- 企業の設立年月日
- 新卒の3年以内の離職率
- 新卒、中途の採用人数
企業の設立年月日
平均勤続年数と一緒に確認したいデータとして、企業の設立年月日があげられます。「設立10年で平均勤続年数が7年」と「設立50年で平均勤続年数が7年」では、社員の定着率が大きく変わってくるためです。
設立して間もない企業は、平均勤続年数が短いのが当然です。平均勤続年数だけ比較しても、定着率が高い優良企業と判断できません。
企業の設立年月日はコーポレートサイトで確認できます。「会社の沿革」に記載されている場合が多いです。
新卒の3年以内の離職率
平均勤続年数と一緒に確認したいデータとして、新卒の3年以内の離職率があげられます。平均勤続年数が長い企業でも、新卒の定着率が良いとは限らないためです。
企業は基本的に新卒よりも勤続年数が長い社員の割合が高いです。よって、新卒が3年以内に辞めても企業の平均勤続年数にあまり影響が出ません。
2023年10月に厚生労働省が公表したデータによると、新規大学卒就職者の離職率は32.3%でした。気になっている企業の離職率と比較しておきましょう。
新卒・中途の採用人数
平均勤続年数と一緒に確認したいデータとして、新卒や中途の採用人数があげられます。積極的に採用している企業は新人の割合が増えるため、平均勤続年数が短くなります。
逆に採用人数が少ない企業は、業績が悪く新人を雇う余裕がない可能性が高いです。
転職で企業を探す際には、直近の採用人数や業績を確認して会社の将来性を判断しましょう。
自分の勤続年数は転職に影響する?
自分が在籍している企業での勤続年数が、転職する際に影響するのか気になる人も多いと思います。
下記より、自分の勤続年数が短い・長い場合で確認するべき点を紹介します。
【短い場合】企業が求めているスキルや経験があれば問題ない
前職の勤続年数が短い場合でも、企業が求めているスキルや経験があれば問題ありません。企業は即戦力になる人材を採用するので、すぐに実績を出せそうなスキルや経験があれば勤続年数の短さを補えます。
面接では「〇〇人のチームリーダーしてプロジェクトを成功させた」「1ヶ月で売上を◯◯◯万円増加させた」など、具体的な数値をアピールするのがおすすめです。
また、転職回数が多くそれぞれの勤続年数が短い場合でも、様々な環境で身に付けたスキルや経験の幅広さをアピールできれば面談で好印象を持たれやすいです。
【長い場合】新しい環境に対応できるようにする
前職の勤続年数が長い場合は、新しい環境に対応できるようにしましょう。勤続年数が長いほど仕事の進め方や考え方などが身体に染み付いているので、前職とのギャップが大きいと転職先で馴染めない可能性が出てきます。
新しい環境に対応するにはアンラーニングが必要です。アンラーニングとは、身に付けた経験やスキルの中で有効でなくなったものを捨てて新しく学びなおすことを指します。
前職の勤続年数が長い場合は面接で、これまでの価値観を捨てて新しく学べる姿勢や意慾があるのかを見られやすいので意識しておきましょう。
キャリハイ編集部おすすめの転職エージェント
転職サービス | 特徴 |
---|---|
ビズリーチ |
|
マイナビ エージェント |
|
リクルート エージェント |
|
レバテック キャリア |
|
アクシス コンサルティング |
|
ビズリーチ
年収アップにおすすめの転職サービス
(出典:ビズリーチ)
ビズリーチのポイント
- 求人の3分の1が年収1,000万円以上
- 企業やヘッドハンターからスカウトされる
- 優良企業と直接コンタクトが取れる
評価 | ★★★★★ |
---|---|
求人数 | 90,369件 |
得意領域 | ハイクラス |
雇用形態 | 正社員 |
対応エリア | 全国
|
※2023年8月時点
ビズリーチの特徴
ビズリーチは、年収600万円以上を狙いやすい転職サービスです。登録すると過去の経歴やスキル、希望条件をもとにスカウトメッセージが届きます。
スカウトは厳選された優良企業やヘッドハンターから直接届きます。キャリアに自信がある求職者におすすめの転職エージェントです。
また、ビズリーチでは税込3,278円/月または5,478円/月の有料プランで、年収1,000万円以上の求人を紹介してもらえます。まずは、無料プランから利用してみましょう。
ビズリーチの評判と口コミ
マイナビエージェント
20~30代の転職なら断トツでおすすめ
(出典:マイナビエージェント)
マイナビエージェントのポイント
- 20代に信頼される転職エージェントNo.1
- 登録者の80%が34歳以下
- 業界ごとに専門キャリアアドバイザーがいる
評価 | ★★★★★ |
---|---|
求人数 | 非公開 |
得意領域 | 未経験、既卒・第二新卒 |
雇用形態 | 正社員、契約社員 |
対応エリア | 全国
|
※2023年8月時点
マイナビエージェントの特徴
マイナビエージェントは、若手の求職者に人気の大手転職エージェントです。新卒就職で最大手のマイナビが運営し、着実に実績を積んできています。
志望業界ごとに専任のキャリアアドバイザーがいるので、業界の情報を踏まえて応募書類の添削や面接対策を丁寧にサポートしてくれるのが魅力です。
さらに、面接が苦手な方に向けて模擬面接を実施しています。利用回数に制限はなく、夜間や土曜日の相談も受けているため、働きながらでも安心して面接対策をしてもらえます。
マイナビエージェントの評判と口コミ
リクルートエージェント
業界トップクラスの転職エージェント
(出典:リクルートエージェント)
リクルートエージェントのポイント
- 公開・非公開求人数が業界トップクラス
- 経験豊富なキャリアアドバイザーがサポート
- 書類の添削や面接対策が手厚い
評価 | ★★★★★ |
---|---|
求人数 | 596,882件 |
得意領域 | 幅広い業界・年代に対応 |
雇用形態 | 正社員 |
対応エリア | 全国
|
※2023年12月時点
リクルートエージェントの特徴
リクルートエージェントは、求人数・転職実績ともに国内トップクラスの転職エージェントです。非公開求人数も20万件以上を誇り、豊富な選択肢の中から自分に合った転職先を探せます。
書類添削や面接対策が充実しており、選考を通過しやすい書類の書き方や企業が見る面接のポイントなど、転職成功率を高めるサポートが受けられるのが強みです。
キャリアアドバイザーの丁寧なヒアリングや、求職者に寄り添ったアドバイスなども評判が良く、年齢や業界を問わずおすすめの転職エージェントです。
リクルートエージェントの評判と口コミ
まとめ
平均勤続年数の長さだけで優良企業と判断するのはやめましょう。企業の業績や設立年月日、採用人数などのデータも併せて確認しないと社員の定着率が分からないためです。
また、自身の勤続年数は転職に影響はありません。重要なのは、前職で身に付けたスキルや経験が転職先で即戦力になれるのか、新しい環境に対応できるのかの2点です。
平均勤続年数や採用人数など調べる際には、ビズリーチといった転職エージェントに聞いてみるのがおすすめです。企業の内部情報に詳しいので、求人情報では分からない人間関係や職場の雰囲気なども教えてくれます。