ヒカリクや監修ライターについて
目次
ヒカリクについて
当サイト「ヒカリク」は、光回線を中心としたネット回線の情報をわかりやすくまとめたメディアです。
正確かつ最新の情報を伝えるために、大人数でサイトを運営しておらず、6名の専門的な知識を持った少数精鋭の監修ライターで運営しています。
他のサイトよりも新鮮かつ正しい解説を心がけ、みなさまの参考になるように1記事1記事を丁寧に作成しています。
ヒカリクの監修ライター紹介
池田
当サイト「ヒカリク」の管理人。不動産取引を担当していた経験を活かし、建物の構造や契約形態に応じた最適なネット回線が判断できる。
藤本
4年間のセールス経験を活かし、ヒカリク専属ライターに転向。ネット回線の仕組みや料金プランを、ユーザー目線でわかりやすく解説するのが得意。
田村
一人暮らしで節約に目覚め、過去に格安スマホ10社以上を乗り換え。「1円でも安く」をモットーにお得なプランを探す、ユーザー目線の節約マニア。
西久保
ApexやFF14でラグに泣いた経験をバネに、最強のゲーム回線を追求。勝ちにこだわるための通信環境を日々研究しているガチゲーマー。
山田
通信費・家計コスト削減のスペシャリスト。ドコモから楽天モバイルに乗り換えたのをきっかけに、ポイ活による節約術を研究・追求している。
村野
在宅ワークを機に光回線の導入を決意。選択肢の多さから「失敗したくない」と悩み、各社の料金プランを徹底的に比較した過去を持つ。
ヒカリクを発足した経緯
弊社は、もともと賃貸の不動産屋仲介業務を運営していました。
引っ越しの際に、お客様から光回線に関する質問が多いことや、ネット検索しても結局どうすれば良いのかわからなかったというお客様が多い現状がありました。
そこで私たちは、ネット回線に関する疑問をわかりやすく解決するメディアが必要だと感じて当サイト「ヒカリク」を発足しました。
近年、コロナ禍の影響で、自宅のネット環境を整える人が増えました。特に、リモートワークやオンライン授業などでは、光回線の安定した通信が求められています。
しかし、光回線の公式や代理店のサイトには紛らわしい記載が多く、利用者が必要としている情報がわかりづらくなっています。
とくに、回線速度や月額料金、キャンペーンなどの情報は注意事項が多く、理解できないままに契約して「騙された！」と感じてしまう人がいるほどです。
このことを踏まえて「最適なネット回線を選べるように、情報をわかりやすく解説するメディア」を目指しています。
ヒカリクに掲載している記事について
ヒカリクの記事は、主に光回線ごとで分類されています。他にも、光回線同士の情報を比較した記事や、初心者向けの解説記事もあります。
光回線によっては、まだ記事の数が少ない場合がありますが、今後増やしていく予定です。
ネット回線の評判や口コミの調査収集について
ヒカリクには、ネット回線の評判や口コミを多く掲載しています。
掲載している情報は当サイトで独自にアンケートを取ったもので、賃貸物件を案内したお客様に対して行っているアンケートや、主にクラウドソーシングサービスを使って収集しています。
アンケートレビューの依頼は、以下のような形式で出稿しています。
いただいた回答は、必ず編集者が事実を確認して、間違いのないものだけをヒカリクに掲載しています。また、誤字や脱字があった場合は修正しています。
平均速度について
ヒカリクに掲載しているネット回線の平均速度は「みんなのネット回線速度」というサイトの情報をもとに掲載しています。
「みんなのネット回線速度」は、ユーザーの実際の回線速度を収集しているサイトです。
平均速度は常に変動します。情報が古くなりすぎないように、一定の期間が経過した段階で更新しています。
快適な通信速度の目安について
ヒカリクには、快適な通信速度の目安を掲載している記事があります。
目安の根拠は「Googleのヘルプページ」の「ダウンロード速度の目安」の項目を参考にしています。
また、専門知識を持つ編集者が、よりわかりやすくなるよう、解説しています。
その他参考サイト
・総務省:電気通信消費者情報コーナー
・総務省:インターネットの利用状況
・総務省:IPv6の普及促進
広告掲載の方針
ヒカリクは、複数の企業や機関と提携して情報を提供しています。当サイトの主な収益は、提携企業からの報酬支払いやアドネットワークによる支払いです。
ただし、当サイト内の評価やランキング、コンテンツ内容は、提携や支払いの有無が影響を及ぼすことはありません。
広告を目的として事業者から表示依頼があった記事に関しては【提供】【PR】などの表記をすべての掲載箇所に記載しております。当サイトで得た収益は、マーケティングやリサーチ業務、サイトの品質向上をもって還元しております。
提携機関の安全確認の徹底
ヒカリクでは、提携する事業者に対しての安全性を確認しています。提携機関が反社会勢力ではないこと、その関係がないことを把握したうえで提携しています。
また、どのような事業者であっても、ユーザーにとって問題となるような行為を発見した場合、提携をお断りしています。